浅見氏によると、DPC普及による病院経営に関する変化は主に2点あるという。1つは、多くの急性期病院がDPC制度を導入したことで、各病院が保有する診療情報の一部がDPC標準様式に統一されたことだ。その結果、分析システムへの取り込みが容易になり、病院間のより詳細な比較分析ができるようになった。もう1つは、病院の原価管理に対する意識の変化だ。疾患と診療行為の組み合わせで1日当たりの包括点数が決まるDPC制度では、基本的に入院期間が長くなると点数が低くなる。自院の利益を確保するには、従来の出来高払い方式よりもさらに厳密な原価管理を行う必要が出てきたという。

　浅見氏は「EVEによる制度間の比較も重要。ただ、DPC請求が、医療行為の回数を基にした出来高請求よりも増収していても、院内全体の原価コストを考慮すると採算性は低くなる場合がある」と説明する。では、Medical Codeはどのように原価管理を改善していくのだろうか。ここからは、Medical Codeの機能を紹介する。

経営改善活動に寄与する分析支援システム「Medical Code」

　Medical Codeの提供機能は「原価計算」と「経営指標分析」に大別できる。浅見氏は「従来の経営支援システムはデータ分析の範囲にとどまり、具体的な課題解決までつなげることが難しかった。Medical Codeでは、データ分析による現状把握から対応方針策定やシミュレーションを踏まえて、実際の改善行動までを支援できる点が強み」と他社製品との差別化ポイントを説明する。

Medical Codeのシステム概要イメージ

より細かい単位での原価計算・管理機能を提供

　従来の経営支援システムは、部門別や診療科別に原価を計算・管理することが一般的だ。しかし、「診療科別の採算状況を確認できるだけで、具体的な改善行動までには至らないケースが多い」（浅見氏）。

　Medical Codeでは、より細かい単位での原価計算・管理機能を提供する。具体的には、院内全体の管理会計の基盤となる「部門別原価計算（原価基礎分析）」機能（画面1）に加えて、患者別・日別の原価計算が可能な「患者日別原価計算」機能、「コメディカル部門採算分析」機能などが利用できる。

画面1　原価基礎診断帳票「診療科別（収益・利益）：入院と外来分析」の表示例《クリックで拡大》

　Medical Codeの患者日別原価計算機能は、入院当日の注射や検査などの診療行為を割り出し、日単位でのコスト管理に役立つ。また、同一症例の患者や同じ検査を受けた患者などで抽出したコスト分析も可能だ。

　例えば、ある症例の患者を抽出して入院日ごとの原価率を計算。入院日数別の収益の平均値を割り出し、その分析結果を基にした改善行動を実施できる。コスト分析の結果、ある入院日で採算割れが発生していることが分かったとする。その場合、該当入院日数になる前に患者が転院できるようなクリティカルパスの策定や後方支援の手続きなどによってコストを管理するなど、採算割れが起きないようにプロセスを改善して経営効率を上げることができる。

画面2　「MDC2（疾病分類）別の収益率分析」表示例、画面3　「入院日数別の収益率の推移（累計）」表示例《クリックで拡大》

コメディカル部門の採算分析により、病院全体の利益意識も向上

　Medical Codeには「コメディカル部門採算分析」機能も搭載。この機能は導入施設から要望があり、聖路加国際病院と共同開発した機能だという。

　浅見氏は「コメディカル部門をコストセンターとして位置付けている病院もあるが、コメディカル部門のスタッフも患者に接して検査行為やサービスを提供している。コメディカル部門の採算性を把握することで、病院全体のより詳細なコスト分析が可能になり、該当部門のスタッフの利益意識を向上させる効果もある」と説明する。

多角的な経営指標による分析機能を利用

　Medical Codeでは、多角的な経営指標による分析機能を利用できる。分析指標の計算ロジックや想定シナリオなどはMDVがテンプレートを用意している。

算定漏れや埋もれていた改善課題を発見できる「算定率向上」

　Medical Codeでは、多角的な経営指標による分析機能を利用できる。分析指標の計算ロジックや想定シナリオなどはMDVがテンプレートを用意している。例えば、「算定率向上」機能を利用することで、病院全体や病棟、医師ごとに細かく算定状況や算定機会などを確認できる。医学管理料などの算定状況を把握するとともに、その算定機会の取り漏れを防ぐことに役立つ。また、他院とのベンチマーク比較も可能だ（画面4）。

画面4　「算定率向上」例《クリックで拡大》

　浅見氏は「算定率向上機能の目的は、算定率を100％にすることではない。短期入院などでそもそも薬剤指導が実施できないケースもある。この機能によって、今まで病院の中に埋もれていた課題を見いだすことに価値がある。改善の必要性について具体的な根拠を示すことで、業務プロセスの改善にそれほど積極的ではなかった医療従事者にも協力してもらえる体制を構築できる」と説明する。

　例えば、「薬剤指導管理料」の分析を考えてみよう。薬剤指導管理料は、薬剤師が週1回、患者に薬剤使用に関する指導を行うことで加算される。Medical Codeでは集計データを基に、薬剤指導管理料の算定想定数や算定状況、算定漏れ件数や金額などを患者別、担当医別、診療科別に詳細な表示が可能だ。「現状の課題を基に改善策を検討して1つひとつ改善行動を積み重ねていくことで、薬剤指導管理料の月単位の収益を数千万円も改善できることもある」（浅見氏）

薬剤処方改善や診療報酬改定などのシミュレーション機能も搭載

　Medical Codeでは、自院の薬剤銘柄数や後発薬品の採用率など薬剤の使用状況を把握したり、他院とベンチマーク比較も可能だ。適切な薬剤選定に役立つ「薬剤切り替えシミュレーション」も利用できる（画面5）。さらに診療報酬改定における診療科、診断群分類別の影響度を分析できる「診療報種改定シミュレーション」も搭載し、改定後の収入増減を分析することで、改定後の自院の方向性などを確認できる（画面6）。

画面5（左）　「薬剤切り替えシミュレーション」、画面6　「診療報酬改定シミュレーション」《クリックで拡大》

　また、改善効果をモニタリングしたり、目標に対する実績状況をまとめて経営層に向けた報告リポートを作成できる。浅見氏によると「地域によっては黒字化が難しい状況にある病院も確かにあるが、当社が実施したヒアリングでは改善の余地がある病院は8割近くあった。実際、Medical Codeを導入した公立病院からは『地道な努力で積み上げていけば、公立病院でも収益を向上することが立証できた』と評価された」という。

自院独自の分析指標「わたしの指標」、他院と共有する「みんなの指標」

　Medical Codeには、自院独自の分析指標を作成できる「わたしの指標」機能がある。これは期間や患者属性、診療行為などを条件にその視点や項目を自由に組み合わせて、自院の症例データを検索する機能。使用するデータの条件を分母と分子から構成される数式として登録することで設定できる（画面7）。

画面7　「わたしの指標」の設定画面例《クリックで拡大》

　MDVは2013年8月、Medical Codeのオプション機能「みんなの指標」を追加した。みんなの指標は、Web専用サイトにわたしの指標を「ブック」として登録・ライブラリ化して他ユーザーと共有するサービスだ（画面8、9）。ブックは自由にダウンロード・閲覧でき、作成した指標には匿名化されたベンチマークデータが付与される。63ブック、148指標が登録されておりダウンロードの累計数は536件以上（2013年11月19日現在）。みんなの指標の利用料金は月額5万円（いずれも税別）。

画面8（左）　みんなの指標「指標一覧」、画面9　みんなの指標「指標詳細」《クリックで拡大》

　今後、MDVはみんなの指標サイトにコメント付与といったSNS機能を追加することで、病院間のコミュニティーサイトとして利用してもらうことを予定している。「1つの病院だけで改善行動を考えても限界がある。さまざまな病院の良い点、苦労している点を共有しやすくすることで、日本全体の医療の向上の貢献を目指す」（浅見氏）

　Medical Codeの導入費用は800万円（ハードウェア機器代を含む）、月額保守料は10万円。院内LANに接続されているクライアントPCであれば、IDとパスワードを入力することでアクセス可能。接続ユーザー数に制限はなく、職種による使用機能の制限も設定できる。導入施設は98病院（2013年10月末時点）。