イーサイトヘルスケアのコーディネーター 清澤修子氏は、同社が提供するクラウドサービスを利用する画像診断カンファレンス「神田塾」の運営モデルを紹介した。

　2008年11月に画像診断クラウドサービスを提供開始したイーサイトヘルスケアは現在、クラウド型遠隔読影ASPサービスを提供している。2013年8月時点で同社のサービスを遠隔読影依頼施設122施設、読影組織39施設が利用している。

　神田塾は、画像診断医の育成のために2012年4月に開始された学習プロジェクト。講師と参加者が教育症例（画像）を持ち寄って、画像診断のディスカッションを重ねることで、診断スキルの向上を図ることが目的だ。胸部X線画像診断向け「MS.CHEST神田塾」、泌尿生殖器領域の画像診断向け「GUR神田塾」などの講習会を実施している。

　清澤氏は「一般的な講習会では、診断画像は当日に持ち寄られ、発表後は持ち帰られる。そのため、必ず講習会の会場にいる必要があり、参加した人だけが、参加したときにだけ、貴重な症例を見ることができる。また、画像の事前学習や復習などができないという問題点もある」と説明する。「講習会の症例画像をクラウドで共有できれば、事前に予習したり、講習会後にアクセスして復習でき、勉強会に参加した医師だけでなく、より多くの医師に有益な情報を届けられる」ことから、インターネット接続環境があれば場所や時間を問わず利用できるイーサイトヘルスケアのクラウドサービスを採用したという。

　神田塾では、講習会当日に使用する画像をクラウドに登録。参加予定者は事前にクラウドへアクセスすることで、発表症例の「キー画像」を確認できる。キー画像とは、確定診断につながるヒントとなる一部の画像を指し、症例提供者が選定する。この予習により、疾患の予測が立てられるようになり、参加者は仮説を立てて講習会に望むことができるという。

　個々の端末にDICOMビュワーをインストールしたり、画像をローカルストレージに保存するなどの下準備は必要ない。参加者は講習会当日、クラウドサービスにアクセスし、Webビュワーによって診断画像をiPadやノートPCなどで見ることができる。また、参加自身のペースで診断画像の画像送りや抽出幅などウィンドウレベルの調整が可能。講習会後には、事前の予習段階とは異なり、精査画像や条件を変えた画像などの全ての画像が公開される。これにより、講義の内容を時間をかけてじっくり学習できる（図1）。

図1　神田塾のシステム概要イメージ（イ―サイトヘルスケア提供資料）

　神田塾では遠隔読影のリポートシステムを活用して、指名された参加者に各症例の解説を執筆することを義務付けている。その後、指導医によるチェックを経て症例解説記事を教育コンテンツとして利用する。神田塾のWebサイトでは、実際に講義で使用した症例画像や講義の動画を閲覧することができる。講習会に参加できない医師に対しても、クラウドを通じて学習の機会を提供するeラーニング環境も整えている。

　清澤氏によると、2013年8月に開催された「大阪びまん肺疾患研究会」でも、神田塾モデルと同様のシステムが活用され、「Webビュワーを利用することで、手元でじっくり画像が見られるようになった」という反響があったという。

　今後、神田塾では救急や骨関節、頭頸部など対象領域を拡大し、登録症例数を増やす予定だ。さらに、診断画像と症例の解説などの電子コンテンツの販売を検討。移動中やインターネットに接続できない状況でも画像診断学習を可能にする仕組みの構築を目指すという。

在宅医療における緩和ケアの情報ネットワーク構築をクラウドで実現

　グローバルソフトウェアの医療システム部 茂木利彦氏は、同社のクラウドサービスを活用した在宅医療における緩和ケア情報ネットワークの事例を紹介した。グローバルソフトウェアは、診療所向けクラウド型電子カルテ「イージーカルテWeb2.0」や、iPadなどのスマートデバイス向け電子カルテビュワー「イージーカルテViewer for iPad」、在宅支援システム「神医」、透析システム「グローバルクラウド」などを販売している。特に、在宅医療に注力する医師が増えていることを受け、電子カルテと在宅支援システムを組み合わせた「イージーカルテWeb2.0 with 神医」を提供している。

　厚生労働省の「2012年度 在宅医療拠点連携事業」に採択された関西のあるクリニックは、その事業計画の一環としてカルテの電子化や多職種・多施設間の情報連携などのIT化を推進。イージーカルテと神医を導入し、緩和ケア情報ネットワークの構築を目指している（図2）。このネットワークでは、同クリニックを起点として訪問看護ステーションや訪問介護事業所などの関係者間で患者や家族に関する情報の共有基盤となるシステムを構築中だ。

図2　緩和ケア情報ネットワークの構築イメージ（グローバルソフトウェア提供資料）

　茂木氏は「在宅医療システムは市場に多く登場しているが、電子カルテとの連携はそれほど進んでいない。クラウド型電子カルテを組み合わせることで、システム間の連携が容易になり、医師のカルテ記録や訪問看護師の看護記録などを関係者間で共有できる」とクラウドの利点を説明する。

　また、通常は電子カルテを保有する病院がネットワークの中心となるが、現場レベルでは患者を中心とする医師や看護師、歯科医、ヘルパーなど職種・多施設間での連携が重要となる。コンソーシアムを通じて、グローバルソフトウェアは今後、より多くの関係者間の情報交換を実現するモデル事業の確立を目指すという。