インフォグラフィックスが示すその動機

やっぱり欲しいタブレット、ためらうユーザーの背中を押した8つのポイントとは

米TechTargetがITプロ2200人以上を対象に実施した調査で、企業のタブレット導入を後押しする8つの要因がランキングで示された。調査結果の内容をインフォグラフィックスで分かりやすく解説する。

公開 2015年03月20日 08時04分

著者

Eddie Lockhart

[TechTarget]

印刷する

　近年、エンドユーザーの大半は、業務を遂行するためにある一定水準のモバイル環境を求めている。その実現方法の1つがタブレットであるということに企業も気付きつつある。

　米TechTargetが実施した2015年版のIT優先度調査（2015 IT Priorities Survey）によると、組織がタブレットの購入を計画する最大の理由は現場でのモビリティの向上だった。実際、タブレットの企業導入を促進する主な要因として、回答者の76％を占めた。タブレットは可搬性と利便性に優れた業務環境を提供する。特に、社外で仕事をする従業員や現場作業員が対象となる。

「iPad mini 3 Wi-Fi 16GB」、読者プレゼント実施中！

TechTargetジャパンは、企業のIT担当者なら知っておきたいIT技術の入門記事を集約したテーマサイト「『知ってるつもり』では恥ずかしい　基礎から学ぶ、新入社員に教えたい『IT新常識』」を開設しました。本テーマサイトの開設を記念して、米Appleの7.9インチタブレット「iPad mini 3 Wi-Fi 16GB」（色はシルバー）を抽選でプレゼントします。

プレゼント申し込みはこちら

　つまり、多くの企業にとって、ビジネスプロセスを改善するための鍵となるデバイスとしてタブレットに投資する機は熟している。IT部門の管理下にタブレットを置けば、モバイルエンドポイント上にある会社のデータに対する統制も強化できる。回答者の30％は企業統制と責任を強化するために、タブレットを採用する予定だと答えた。

　企業が業務用のタブレットに目を向ける理由は他にもある。

《クリックで拡大》

　IT部門がタブレットに魅力を感じているのは、セキュリティや可搬性だけではない。上記以外の5つの動機もかなりの支持を集めた。回答者の26％はフォームファクタの刷新あるいは製品更新サイクルを導入理由に挙げた。事業部門向けアプリケーションのサポートと回答したのは23％に上った。エンドユーザーのニーズも認識されており、22％の回答者はタブレットなら軽量デバイスを必要とする従業員を満足させられると答えている。

　多くの組織にとってモバイル管理は容易ではない。特に、私物端末に保存された会社のデータや業務アプリを保護する場合はなおさらである。企業のタブレット導入はこの点でも助けになる。回答者の半数以上は、新たにタブレットを導入すれば現在抱えているモバイルデータ管理とセキュリティの問題が解決されると期待を示した。

　スマートフォンやタブレット上にある会社のデータを守る方法の1つとして、クラウドベースのバックアップが挙げられる。災害が発生した際、IT部門はクラウドに保管されたデータを利用することが可能だ。ただ、調査の結果、企業の少なくとも半数は、まだデータバックアップの用途でクラウドサービスを利用していないことが分かった。クラウドベースのバックアップを使っているという回答は38％にとどまった。

　米TechTargetによる今回の調査は2014年末に実施され、2212人のIT従事者から回答を得た。調査の回答者は企業のIT部門に所属する従業員で、回答者が勤務する企業の平均従業員数は1万6870人であった。

印刷する