本当にノートPCの代替になるか？　「iPad Pro」に期待集まる

iPad Pro《クリックで拡大》

　デスクではノート型PCとして使え、出先ではタブレットとして使用できる大型タブレットの「iPad Pro」は、ビジネス活用に大きな期待が寄せられています。

　4位に「『iPad Pro』登場で“PC終了のお知らせ”がやっぱり現実に？」、6位に「オフィスからPCが消えて『iPad Pro』ばかりになると考える人たち」、8位には「『iPad Pro』が『Surface Pro 3』より多く売れると予想する理由」がランクインしました。

　PCコストの削減はどの企業でも話題に上がるものでしょう。ノートPCも悪くないですが、外回り業務の多い従業員にとっては、2-in-1デバイスやタブレットPCは生産性向上に大きく貢献するかもしれません。iPad Proは、大型ディスプレイや「Apple Pencil」と呼ばれるスタイラスペン、着脱可能なキーボードを備えています。新プロセッサ「A9X」を搭載したiPad Proの性能は、市場に出回っている高性能ノートPCに匹敵するとAppleは宣伝していることから、ノートPCの代替として使えるのかどうか、という観点で性能を評価する記事に注目が集まったようです。同様のコンセプトで設計されているタブレット「Surface Pro 3」との比較記事も多く読まれています。

　ただし無難さで選ぶのなら、現時点ではクライアントPCに軍配が上がるでしょう。費用面、機能面の両方で見ると、真のオールインワンデバイスはまだ存在していません。「iPad Proの発表を受け、人々はそのフォームファクターのメリットに注目するようになるだろう。だがこの分野の様相を一変させるほどのインパクトはなさそうだ。その理由は2つある。まず、非常に高価であること。もう一つが、iPad Proは企業市場への参入を狙っているが、その分野は依然としてMicrosoftの牙城だということだ」。米IDCのリサーチディレクター、フィリップ・ブシャール氏は、こう説いています。

2016年は「テレワーク」の年になるか

　「テレワーク」は在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス勤務を包括する概念で、IT活用によって場所にとらわれない柔軟な働き方を意味する言葉です。第2次安倍内閣の経済政策「アベノミクス」の施策の1つとして挙げられています。2014年に改訂された「世界最先端IT国家創造宣言」では、2020年にはテレワーク導入企業を2012年度比で3倍、週1日以上終日在宅で就業する雇用型在宅型テレワーカー数を全労働者数の10％以上にすることが目標として掲げられています。

　「平成26年通信利用動向調査」（総務省）によると、制度としてのテレワーク導入企業は全体の11.5％。企業規模で見ても大企業の方が導入率は高く、中堅・中小企業での導入率は低い傾向です。TechTargetジャパンで「テレワーク」「ユニファイドコミュニケーション」関連記事をよく読んだ読者の企業規模を見ても同様に、企業規模が大きいほど、テレワークへの関心が高い傾向があります。読者の役職別に見ると、テレワークやユニファイドコミュニケーション関連記事を最も多く読んでいたのは一般社員・職員クラスでした。テレワークは働く人全てに関わるテーマでもありますので、一般企業の従業員数の比率そのものを示す結果は当然のことかもしれません。

　介護休暇、育児休暇の問題にはいまだ有効な解決策が得られていませんが、テレワークを開始するためのIT製品／サービスは多くの選択肢があります。テレワーク利用者とそうでない方、お互いの働き方を尊重していくためにも、今後も多くの方にアンテナを立てていってほしい話題です。

　TechTargetジャパンではこれからも、中堅・中小企業のITにフォーカスを当てたさまざまな話題をお届けします。

1. 中堅Mクラス以上（年商100億以上～1000億円未満）
2. 中堅Lクラス（年商50億以上～100億円未満）
3. 中小企業クラス（年商5億～50億円）

1. 一般社員・職員クラス
2. 係長・主任クラス
3. 課長クラス
4. 部長クラス
5. その他