最低限必要な機能のみを利用するようにハードウェアやソフトウェアを設定・構成して安全性を高める「ハードニング」、セキュリティ対策の必要度に応じてサーバやネットワーク機器を集約して領域を設定する「セキュリティゾーニング」、安全性を確認できた端末だけにネットワークを利用させる「検疫ネットワーク」、そして対症療法としてのセキュリティデバイスの実装――。企業ではこうしたさまざまなセキュリティ対策が遂行されている。一方でセキュリティ侵害も減ることはなく、増加の一途をたどっているのもまた事実だ。

　脅威の検知や対処に役立つセキュリティ製品は多数存在する。だがサイバー攻撃では、どこかに隠れた不備があるとそこから問題が入り込み、内部まで浸透してしまう。

　どんな大きな数にゼロを掛けてもゼロになる。セキュリティ対策の現場でも同様で、あらゆる対策を無に帰して“ゼロ”にしてしまう不備は、さまざまなところで発生している。

　検疫ネットワークを導入し、USBのセキュリティ対策やローカルセキュリティポリシーは万全。システムは定期的にアップデートしているし、暗号化も実装済み――。十分なセキュリティ対策を施しているように見えるこうした組織でも、多くの非正規雇用者が利用する共用端末は検疫ネットワークの例外にしてしまっていたりする。こうした不備を放置すると、せっかくのセキュリティ対策も台無しになってしまう。

「データ活用」が根本的な対策の鍵に

　脅威やリスクが顕在化するたびに、隠れた不備が組織体のどこにあるかを探すといった場当たり的、対症療法的な対策は長続きしない。根本的な対策を進める有力な手段とは何か。ログをはじめ、組織内に存在するさまざまなシステムが出力するデータ（以下、マシンデータ）を活用して全体像を把握したり、アセスメントや相関関係の分析を通じて脅威をあぶり出したりすることが、その有力な候補となる。

　認証情報やアプリケーション情報、データベースのアクセス履歴、それに付随するアクセス成功・失敗履歴など、セキュリティ分析に役立つマシンデータは大量に存在する。単一の情報からピンポイントで脅威が分かるものもあるが、複数の情報を組み合わせて分析することで、時間経過とともに広がるリスク全体を把握できる可能性がある。これらのマシンデータを侮ってはならないし、企業のさまざまなシステムから得られる脅威情報である「セキュリティインテリジェンス」の基礎データとなり得る。

ログの消去に備える

　仮にサーバやミドルウェア、アプリケーションのログが取得できていても、攻撃者はそのログを消そうと考えるだろう。ログを残しておくことはすなわち、悪意のある行為の痕跡を残すことになるからだ。“指紋”は拭き取るのが、犯罪者の常である。

　パケットキャプチャーが可能な侵入検知システム（IDS）を利用すれば、ビデオカメラのように攻撃者の通信情報を確実に記録でき、データ消去や改ざんのリスクを軽減できる。IDSをステルスモード（ネットワークインタフェースにIPアドレスを振らない動作モード）で動作させれば、攻撃者からIDSの存在を隠すこともできる。またIDSは、攻撃に関するデータや記録を主体とした監査ログの取得も可能である。

“攻撃かどうか分からないイベント”がより重要に

　許容量以上のデータを送り付けてシステムの誤動作を引き起こす「バッファオーバーフロー」に代表されるリモート攻撃、「クロスサイトスクリプティング」「SQLインジェクション」といったWebアプリケーションの脆弱（ぜいじゃく）性を突いた攻撃、IDを執ように探ろうとする「ブルートフォースアタック」などは、明らかな攻撃として認識できる。

　中には、攻撃かどうかがすぐには分からないイベントもある。攻撃イベントではなく、監査イベントとして保管すべき行動や情報には、以下のようなものがある。

• DNS（ドメインネームシステム）の正引き（ドメイン名からIPアドレスを調査）のクエリ
• DNSの逆引き（IPアドレスからドメイン名を調査）のクエリ
• FTP（ファイル転送プロトコル）のコマンド
• Webブラウザのユーザーエージェント（UA）
• ログインに利用されたユーザー名

　ファイアウォールに関して言えば、通信を遮断（deny）したイベントよりも、許可（accept）したイベントの方がより重要だ。プロキシサーバもまたしかり。マルウェアやボットが、正常通信の中に不正な活動を潜り込ませていることは少なくない。こうした状況を考えれば、正常の通信やマシンデータ、監査ログから脅威を特定し続ける意味は大きいし、その必要がある。