小売り、研修、教育

　ARアプリケーションが対応できるのは造船業の特異なニーズのみにとどまらない。研修や教育の分野にとってAR技術は将来有望だ。Emerson Educational Services and Fisher Flow Controlsは、エンジニアや技術者のためにARを使った研修システムを構築した。

　「われわれが取り組んでいる画期的なツールの1つがARで、3Dコンピュータモデルを現実社会の物体に重ねてリアルタイムで投影できる」。Emerson Process Managementでデザイナーの指導に当たるリチャード・リッター氏は電子メールでそう説明した。その目的は、Emerson Educational Services and Fisher Flow Controls製品の設置方法や修理方法を作業員に示すことにあるという。同アプリケーションはScope ARが開発したプラットフォームを使っている。「これは従業員や顧客の研修方法に好影響を与えるだろう」とリッター氏は言い添えた。

　小売分野では、小売業者が顧客に自分たちの製品の新しい見方を提示するのにARが役に立っている。以下に例を挙げる。

• Canadian Tireの「WOW Guide」は全200ページの通販カタログで、客が製品の画像の上にスマートフォンをかざすとビデオやレビューなどの詳しい情報が参照できる。Canadian Tireではこの技術を、「physical」と「digital」を組み合わせた用語の「Phygital」と呼ぶ。
• 家庭用の家具と内装を扱うインターネット通販業者のWayfairは「WayfairView」を提供する。スマートフォン向けの同アプリケーションはGoogle Playからダウンロードでき、買い物客が自宅の設置場所に家具の画像を重ね合わせて見ることができる。この機能はGoogleの「Tango AR」技術を搭載したLenovoのスマートフォン「Lenovo Phab 2 Pro」での利用を想定している。
• Loweの「Holoroom」では、客がキッチンやバスルームといったプロジェクトをデザインし、レイアウトをYouTubeの360度ムービーで参照できる。Holoroom VR技術はFacebookの「Oculus Rift」とGoogleの「Google Cardboard」に対応でき、iPadで使えるAR版も開発が進む。

ベストプラクティスの確立

　新技術には落とし穴が付き物だ。関心が高まるほど、CIOは明確な目的がないままARアプリケーションを導入したいという誘惑に駆られる。

　「問題を探し求めての解決策は望ましくない」とGartnerのグエン氏は忠告する。

　一方、CIOや担当者は、自社のニーズに合った技術を求めて大量の小規模無名ベンダーを選別するという気の重い作業に直面する。

　どんな業界であれ、AR戦略に関連して、広く使われているスマートフォンやタブレットから着手する必要がある。それを基盤として、AR普及の準備が整った時点でヘッドセット技術を追加するのだ。「企業はスマートフォンから段階的に着手する必要がある」とIDCのメネリ氏は言う。

　ARは成熟に伴い、モノのインターネット（IoT）など他の技術によって未知の次元にいく可能性もある。AR技術を提供するScope ARの最高責任者（CEO）で創業者のスコット・モンゴメリー氏によると、例えばARアプリケーションでIoTデータを仮想ゲージに表示して、作業員が多様な新しいデータに基づいて行動を起こせるようになるかもしれない。

　Pokemon GOはさておき、CIOがARに本腰を入れるべきときが来たという共通認識が定着しつつある。