製薬企業にITの新風を吹き込む、次世代のCIOがやるべき4つのこと（2/3 ページ）

公開 2017年04月25日 09時00分

更新 2022年10月05日 10時24分

著者

前田琢磨

[アイ・エム・エス・ジャパン]

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製薬業界のCIOにおける戦略的職責の現状

　2016年2月に、医療情報企業QuintilesIMSの研究機関であるIMS Instituteと、エグゼクティブ・サーチ会社のEgon Zehnderは共同で、デジタル時代におけるライフサイエンス企業のCIOの戦略的職責の現状に関する調査を実施した。本調査の要旨は以下の通りである。

参考

デジタル時代におけるライフサイエンス企業のCIOの戦略的職責の現状に関する調査の詳細について

（Egon Zehnder）

調査対象：グローバルなライフサイエンス企業上位50社

調査内容：ITTS（注1）フレームワークに基づいたスコア評価

注1：本調査で独自に開発した「IT変革スコアリング」（ITTS：Information and Technology Transformation Scoring）のフレームワークであり、戦略とオペレーションの両面をカバーし合計5つの要素で構成する。各要素は、さらに下位レベルの細目に分解できる。

図2　ITTSフレームワーク（出典：IMS Institute for Healthcare Informatics）《クリックで拡大》

　この評価結果を受けて、IMS Healthシニアバイスプレジデント兼IMS Institute for Healthcare Informaticsエグゼクティブディレクターを務めるマレー・エイトキン氏は次のようにコメントする。「ITTSフレームワークで評価した企業のうち、デジタル革命の価値を十分に捉えられているのは15％に過ぎません」

　この調査結果から、ITTS指標が高い企業は何をしているかについて、大きく4つのことが明らかになった。ITTS指標が高いほど、デジタル化への取り組みが進んでいるということが示唆される。

ITTS指標が高い企業はクラウドへより積極的に移行
- クラウドベースのソフトウェアを使っている企業は全体の30％。そのうち、利用しているソフトウェアの25％以上がクラウドベースに既に移行している企業は、全ての変革要素において、他社より変革が進んでいる
- ビッグデータ解析をしている企業は少なくないが、予測解析や処方解析を通して具体的なアクションへのガイダンスに結び付けている企業は10％以下
- 3分の2の企業におけるIT部門は、イノベーションに重要な役割を果たす部門であると社内で認識されていない
ITTS指標が高い企業は、近年新任のCIOを採用
- ライフサイエンス企業のCIOの半分が過去3年以内に就任、70％が過去5年以内に就任しており、新任のCIOが多い
- 過去5年以内に新たなCIOが就任しているライフサイエンス企業はITTSスコアにおいて他社よりも優れている。特に「革新性と破壊力」と「ビッグデータ＆分析」でその度合いが高い
- 現在のCIOは3分の2以上が社外から採用されている
- 会社の取締役会の役員になっているCIOは4分の1以下
ITTS指標が高い企業は、IT部門に新たな役職を創設
- 82％以上の企業において、過去2年で、デジタル、データ、イノベーション機能などの新たなITの役職を創設。75％がHead of Digital Marketing（デジタルマーケティング責任者）、29％がChief Digital Officer（最高デジタル責任者）、41％がHead of Digital Innovation（デジタルイノベーション責任者）を採用
- 上記の役割の人財を採用した企業は全てのITTS要素において他社より優れたスコアを記録
- イノベーションプログラムを進めている3分の2の企業では、CIOをプログラムに巻き込む頻度は10回のうち5回ほどだが、Head of Digital Marketingを巻き込む頻度は10回に6回ほどであり、Head of Digital Marketingを巻き込む頻度の方が多い
ITTS指標が高い企業は外資系企業
- 日本のライフサイエンス企業は外資のライフサイエンス企業に比べ、IT変革が進んでいない