認定資格制度や社員同士の教育も
Cisco、GE、Microsoftの「IoT向け技術トレーニング」はここまでやっている(3/3 ページ)
MicrosoftのIoTトレーニングコース
Microsoftは、米ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学(MIT)が共同で創設したオンライン講座「edX」で、IoT関連講座のカリキュラムを公開している。同社のコンテンツパブリッシング部門の主席マネジャー、ポール・パーディ氏は、「今後公開を予定するIoTプロフェッショナル向けのプログラムでは、ソフトウェア開発やデータサイエンス、DevOpsといったテーマに重点を置く予定だ」と語る。IoT製品をMicrosoft Azureに統合する際の方法解説など、開発者向けのコースも多数提供する。
パーディ氏によれば、同社のコースは2017年中に徐々に開講し、同年12月までに、IoT関連の認定資格を備えたプログラムパッケージの全コースを公開する予定だ。
「当社が提供するコースは、今のところ、主に大企業に勤務する開発者向けだ。もちろん、IoT機器メーカーや個人愛好家のコミュニティーに役立つものもあるだろうが」とパーディ氏は語る。
Cisco、GE Digital、Microsoftの3社は明らかに、IoTトレーニングに力を入れている。数年前に世に出たばかりのIoT製品群は、産業界にIoT製品を扱える従業員のニーズを高め、その育成に役立つ体系的なトレーニングや認定資格制度を生み出した。
ただし、調査会社IDCでビジネスコンサルティングおよびIT教育プログラムの副責任者を務めるクッシング・アンダーソン氏は、こうした大手企業によるIoT関連トレーニングを評価する一方、その意義に懐疑的な目を向ける。「IoTが当たり前になった環境で働く人々にとって、IoT技術を扱う高度なスキルは確かに重要だ。ただし、そこで必要なスキルは、IoTに固有のものばかりではない」と、同氏は語る。
アンダーソン氏は、「企業がIoT関連コースで教える内容のうち、セキュリティやデータ分析に関するスキルの多くは、従来の内容と変わらない。同じ知識を、IoTに適応させればいい。つまり、必要なスキルは、これまでに培ってきたもので十分で、使い方が違うだけだ」と話す。
セキュリティとデータ分析のスキルに関しては、アンダーソン氏の主張にもうなずけるだろう。一方で、IoT環境に携わる開発者は、やはり専門的なトレーニングを必要とする場面が絶えない。例えば、開発者がPredix上でアプリケーションを開発する手法やAzure環境で安全なアプリケーションを開発する方法を身に付けるには、IoTに特化したトレーニングが必要だ。
持ち前のスキルを刷新しなければならない中途採用者や、IoT業界に飛び込んだばかりの従業員も、IoT関連の認定資格制度やIoT環境での安全なアプリケーション開発方法を学べる時代になった。こうした機会は、今後ますます充実の一途をたどるだろう。
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