役割自体を見直すことが肝要
デジタルトランスフォーメーションがたどる3つの段階 出遅れた企業が巻き返すには?(1/2 ページ)
デジタル経済が事業を特徴づける場面が増えている。そして、事業や収益へのITの関わり方もさらに密になっている。
デジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)に関する話題は多い。クラウド、コンバージドインフラ(CI)およびハイパーコンバージドインフラ(HCI)、ソフトウェア定義ストレージ(SDS)などのテクノロジーは、間違いなくデジタル変革の一翼を担う。ディスクストレージからオールフラッシュストレージへの変化でさえ、事業に大きな影響を与える。まさしく、ITは、高度なものから取るに足らないものまで、続々と登場する新しいテクノロジーによって常に変革を続けているといえる。だが今、その様子がこれまでとは大きく異なるように見えるのはなぜだろう。
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デジタルトランスフォーメーションの課題とは
デジタルトランスフォーメーションを成功させる鍵は何なのか
その理由は、事業がデジタルによって特徴づけられるようになってきているためだ。ITは、これまでよりも密接に収益と関連するようになっている。そして、ITが徐々に事業へと変化している。おおむね、事業とデータの関係は、次の3段階のいずれかで定義できる。
1.データが事業に不可欠な段階
事業の成長に伴い、より多くのデータと、そのデータに対処するITが必要になる。データベースのサイズが大きくなり、より多くのリソースが求められる。従業員が増えれば、電子メールやファイル管理の規模が拡大する。これが、ここ数十年間のITの状況だ。
2.データが事業を最適化する段階
この段階では分析を導入することになる。事業運営の効率を上げ、より優れた製品をより迅速に開発するために、データを集め、利用しているか。顧客を理解するためにデータを役立てているか。こうしたことが問い掛けられる。データに洞察と分析を加えることで、効率が高く、機敏な事業を育てていく。
3.データが事業になる段階
データと収益が直接的な相関関係にある。インフラ導入の遅れは、事業の推進と収益機会を妨げる。さらに、通常はIT部門が新しい責任を担い、事業部門を顧客とする製品設計、または開発組織のように機能する。
デジタル変革をこれから取り組む課題と捉えているなら、再考が必要だ。調査会社Enterprise Strategy Group(ESG)の調査によると、ITストレージの意思決定者の半数強(53%)が、自社ではデータを戦略的なものと見なし、効果的なストレージ戦略が競争上の強みになると考えているという。つまり、ストレージ責任者の半数以上が、自身の役割が先述の3段階のうち、2または3に該当すると考えていることになる。自社がまだ第1段階にあるとしたら、後れを取っているといえるだろう。
デジタル経済の需要がデジタル変革を推進しているのは間違いない。だが、IT部門内での組織的変革が実施されるのは先述の第2段階または第3段階だ。
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