IDCの2018年実態調査

日本で盛り上がらない「AR」「VR」のビジネス利用、その原因は

IDC Japanの調査結果によれば、2018年の日本におけるAR／VR技術のビジネス利用や採用意欲は、2017年と比べてあまり伸びていない。AR／VR技術への理解度の差が広まると専門家は懸念する。

公開 2019年02月26日 05時01分

更新 2019年07月06日 15時41分

著者

大久保心織

[TechTargetジャパン]

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　AR（拡張現実）やVR（仮想現実）技術の市場では、コンシューマー分野が地位を築きつつある。IDCは2018年12月に、世界のAR／VR技術に関する2022年までの市場予測を公表した。同社は2019年のAR／VR関連支出において、コンシューマー分野は単一の産業分野として最大規模の72億3000万ドルに上ると予測している。ビジネス分野についても、コンシューマー向けサービスへの支出が最も多くなる（16億2000万ドル）という予測だ。

　ビジネス用途でのAR／VR技術の利用意欲は、日本ではそれほど高まっていない。IDCの日本法人IDC Japanが実施したアンケート調査結果の2018年版によると、AR技術を「利用中」と回答した人（現利用者）および「今後採用したい」と回答した人（採用意向者）の割合は、共に2017年の数字を下回った。VR技術については、現利用者の割合は増加したものの、採用意向者の割合は減少した。

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　IDC Japanの調査結果では、AR技術を利用中と回答した人の割合は、2018年で全体の2.1％となり、2017年の2.3％から0.2ポイント減少。採用意向があると回答した人の割合は2018年で6.3％と、2017年の6.5％から0.2ポイント減少し、利用実績・採用意向共に数値を落とした。

　VR技術について同様の指標を見ると、現利用者は2018年に3.3％となっており、2017年の2.7％から0.6ポイント増加した。一方で採用意向者については、2018年は6.8％と、2017年の7.2％から0.4ポイント減少した。

　実際に活用が進んでいる業種としては、AR／VR技術の両方で情報通信や製造といった分野が並んだ。このうちVR技術について、具体的に以下のような活用が見込めるという。

医療、介護、ヘルスケア
- リハビリテーション
- 障害や病気の症状などの疑似体験
不動産
- 物件の内覧
人材育成
- 製品の組み立てや高所作業などの研修
エンターテインメント
- 東京五輪のパブリックビューイング

　世界の他の地域と比較しても、日本のAR／VR技術の導入状況は芳しくない。前出のIDCによる世界のAR／VR技術市場予測では、AR／VR技術に関する支出について、2017年～2022年の各国・地域における年間平均成長率は上から順にカナダ83.7％、米77.1％、中国76.2％。一方の日本は28.4％で、これは他の国や地域と比べても低い（図1）。

図1　2017年～2022年の地域別AR／VR技術市場年間平均成長率（出典：IDC Japan）《クリックで拡大》

なぜ浸透しないのか

　IDC Japanが調査回答者に「AR／VR技術を利用するに当たっての懸念／阻害要因」を聞いたところ、専用デバイスについて「製品価格が高い」「外注コストが高い」などの費用面に関する課題が挙がった。「体験を共有しにくい」という要因を選択する人も一定数おり、これは専用デバイスの装着者以外にはその体験内容が分かりづらいという、AR／VR技術の性質的な問題に起因する。

IDC Japanの菅原啓氏

　ビジネス用途、コンシューマー用途を問わず、AR／VR技術を実際に体験できる機会自体はそれほど多くなく、展示会やショールームなど一部の場面に限られる。これは体験を共有しづらいことと相まって、AR／VR技術に触れた経験がある人や、技術に対する理解がある人の減少を招く。「日本人は新しいものを受け入れたがらない傾向があると考えられるため、この状況が続けばAR／VR技術に関するリテラシーの差が拡大する恐れがある」と、IDC Japanで調査の分析を担当した菅原啓氏は懸念する。

　現時点でAR／VR技術をビジネス利用している企業は、今後も利用を推進する傾向がある。アンケートで「AR／VR技術を導入している」と答えた人のうち、今後の投資意向について「増やしていくと思う」と回答したのは、現AR技術利用者で5割以上、現VR技術利用者で約4割だった。「この事実は、AR／VR技術を利用している企業とそうでない企業の間で、さらなるリテラシーの差が生まれる可能性を示す」と菅原氏は述べる。

　IDC Japanの調査は、同社が2018年10月19～31日、男女1000人のフルタイム労働者（20～69歳）を対象に実施した。調査形式はWebアンケート。

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