クラウド普及と共通する点も
今まさにビジネスを変えている「VR／AR」、すぐに手を付けるべきは？（1/2 ページ）
IoT（モノのインターネット）以降の世界をVR／ARがさらに変える準備は整った。ただし、VR／ARを企業や組織に普及させるためには、幾つかの準備が必要だ。
教育やビジネスなど、幅広い場面で期待を担う。
調査会社IDCによれば、VR（Virtual Reality、仮想現実）およびAR（Augmented Reality、拡張現実）市場の収益は、2016年時点で52億ドルだったが、2020年には1620億ドルを超える規模へ成長を見込まれている。IoTと同様、強い変革力を持つVR／AR技術は、ビジネスを劇的に変える可能性をはらむ。
同技術には課題も残る。うち1つは、「何をもってVR／ARを定義するか」という議論に欠かせない、VR／ARの作り出す経験「現実（Reality）」の定義が曖昧である点だ。VR／ARは、コンピュータを使って生成した画像や音声データで、ユーザーが体験する世界を一から構築することもあれば、別の“現実”を補足することもできる。こうした点は、テレビのように、あらかじめ完成した映像を視聴する受動的な体験とVR／ARとの間に一線を引く。VR／ARが映し出す世界は、ユーザーのインプットによりいくらでも変化するためだ。企業は、業務の合理化や販売機会の拡大、サービスの改善などの目的に、VR／AR技術とIoTデバイスを組み合わせて活用できる可能性もある。
犯罪捜査から商品販売まで活躍するVR／ARアプリ
発展性のあるVR／ARのアプリケーションは、数多く存在する。例えば、Black Marbleは、警察機関向けに、証拠や犯罪現場のデータ収集を容易にするホログラム機能付き仮想モバイルアプリ「tuServ」を提供する。同アプリは、Microsoftのヘッドマウントディスプレイ「HoloLens」で動作し、エンドユーザーは、特定の犯罪現場に関連した物品や画像などの情報を、タブレットやスマートフォンなどのモバイルデバイスから閲覧できる。捜査員にとって、同アプリは、携帯にインストールして持ち運び可能な“指揮統制アプリ”になるのだ。
企業や組織で行われる訓練や研修プロセスの刷新も、AR／VRの効果的な用途といえるだろう。今日、企業では、複雑な作業について従業員を指導する際、ドキュメント形式のマニュアルや「Microsoft PowerPoint」などで作成したプレゼンテーションに頼っている。いら立った顧客への対処法について説明する代わりに、実習生にヘッドセットを着用させてシミュレーション体験させた方が、実践的な訓練が可能だろう。
VR／ARは、モノの販売にも役立つ。例えば、製造業向けソフトウェアを手掛けるPTCが発表したARツールを使えば、重機メーカーの営業担当者はパンフレットを手にした相手に車輛の3D画像をその場で見せることができる。
サービス業界も、AR／VRの恩恵を受ける分野だ。Rockwell Automationによる製造業向けアプリケーション、「FactoryTalk Analytics for Devices」の特徴は、Microsoftのパーソナルアシスタント機能「Cortana」をベースにしたbot「Shelby」だ。ユーザーは、音声ガイダンスを使ったデバイス診断を利用できる。このようなツールは、製造ラインに影響を及ぼす前に、担当者が素早く問題のある機器を修理できるよう、診断のタイミング最適化も可能だ。
ビジネス向けAR製品を提供するUpskillの主任戦略担当者ジェイ・キム氏は、同社の「Skylight」が、診断機能だけでなく、業務効率化を助けていると話す。例えば、EMS企業のJabil Circuitは、Skylightを活用し、IoTに対応した製造装置のモニタリングを実施している。「技術者は、装置の状態や状態変化、各ラインの歩留まりなどのデータをリアルタイムで閲覧できる」とキム氏は語る。「例えば、製造ラインにエラーや停電が発生した場合、Skylightは、エラーの内容や装置への影響などの詳細情報を、技術者にリアルタイムで通知する。技術者の力では解決できない問題が発生した場合も、数百マイル離れた地点にいる専門家にSkylight経由で問題の内容をストリーミングし、アドバイスを仰ぐことができる」（同氏）
VR／AR普及に向けた道のりが長い理由とは
アプリケーションの可能性が広がる一方、VR／ARの市場はまだ初期段階にある。「多くのVR／AR関連企業が、あと1年間でさまざまな製品を試験的に運用するだろう。ただし、そうした製品の生産システムが動き出すのは、恐らく3年後から5年後だ」と、Gartnerのリサーチバイスプレジデントのマーク・フン氏は話す。
なぜ製品化から生産開始に時間がかかるのか？ ベンダーが新たなハードウェアやネットワーク、ソフトウェアなどのインフラを導入する必要があるためだ。VR／AR製品が現実世界と区別が付かないほど完成度の高い“体験”を提供するには、周辺のエコシステムを整える必要がある。現在、そうしたエコシステムは「開発初期段階」だとキム氏は語る。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
SNS認証や多要素認証も数分で実装、IDaaS基盤でデジタルビジネスはどう変わる？ -
製品レビュー
「電子帳簿保存法対応」実践術：タイムスタンプ付与などの要件の手軽な実現方法 -
事例
「大企業のデジタル化」成功事例集【コクヨ、九州電力、ヨネックスなど21社】 -
製品資料
“顧客管理の課題”を簡単に解決する方法とは？ -
製品資料
契約管理の“あるある課題”をノーコード開発で解決するためのポイント
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
2
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
3
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
4
Synologyがエンタープライズ向けユニファイドストレージを投入 その実力は
-
5
「Windows派」「Linux派」を分ける決定的な違い
-
6
脱VMwareの最適解 NTTデータと日立製作所が示す国産仮想化基盤
-
7
自宅のWi-Fiが「遅い」「途切れる」本当の原因は？ Dellが推奨する鉄則
-
8
継続利用は4割どまり M365 Copilotが「効く業務」と期待外れの境界
-
9
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
10
「VMwareのコスト」に悩んでいるユーザー企業に送る、VMwareを残す・捨てる基準
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
2
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
7
PostgreSQLの「機能」「性能」「運用」「拡張性」に関する悩みの解消法
-
8
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
9
Macの安全神話は崩壊？ 最新の脅威動向から見えた攻撃のトレンドと有効な対策
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー