確認すべき3つのポイント

モバイル脅威防御（MTD）ツール、優れた製品とダメな製品の見分け方

IT担当者は、モバイル機器を狙った脅威に対する防御ツールの使用を検討する必要がある。正しいツールを選べば、マルウェアを防ぎ、コンプライアンスの問題点を見つけて、シャドーITを明らかにできる。

公開 2019年03月13日 05時00分

更新 2019年07月06日 19時28分

著者

Robert Sheldon

[TechTarget]

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　モバイル脅威防御（MTD）ツールを購入するに当たって、IT担当者はそのツールで対処する必要がある問題点を明確にしなければならない。こうした問題点としては、モバイルデバイス利用者の仕事のやり方や作業の場所、利用者が直面する攻撃の種類などがある。IT担当者は、具体的にモバイルデバイス利用者がさらされるリスクや、それらのリスクを避けるために取るべき措置を見極めなければならない。

　IT担当者の手元にこうした情報があれば、モバイル脅威防御ツールがそれぞれ異なることに留意しながら、ニーズに合うツールを見つけることができる。

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マルウェア対策だけでは不十分

　マルウェアに対する保護を提供するだけでは、優れたモバイル脅威防御ツールだとはいえない。デバイス、アプリケーション、ネットワークの各レベルで脅威に対処することも必要になる。これができてIT担当者は初めて、自身が管理するデバイス、データ、ネットワークリソースを完全に保護できる。

　ツールの役目を脅威の検知だけに限定すべきではない。モバイルデバイス利用者の異常行動に注目し、デバイス構成の脆弱（ぜいじゃく）性を明らかにし、潜在的な脅威を防ぎ、それを修正する必要がある。コンプライアンスの問題を見つけたり、シャドーITの存在を明らかにしたり、リスクの高い利用者の行動を防ぐために位置情報を使用したりする機能を持つモバイル脅威防御ツールもある。

　機械学習などのAI（人工知能）技術が組み込まれたモバイル脅威防御ツールを使うことも効果的だ。モバイルデバイス利用者の行動やアプリケーションの動作を分析し、デバイスとデータに先を見越した保護を提供する。こうしたツールは、デバイスを絶えず監視・調査し、リアルタイム分析を実施する。その結果、ネットワーク全体から収集したデータに基づいて全体的なリスクを評価し、緩和できる。

　モバイル脅威防御ツールが提供する機能の中でも、企業にとって最も重要な機能の一つがエンタープライズモビリティー管理（EMM）ツールとのシームレスな統合だ。この統合によりモバイル脅威防御ツールの導入が容易になる。加えてIT担当者はモバイル脅威防御を、EMMに代わる機能ではなくEMMの拡張機能として扱えるようになる。この2つのツールをうまく統合できているほど、IT担当者は効果的にモバイルデバイスを保護し、EMMだけでは対処できない種類のリスクからモバイルデバイス利用者を保護できる。

　モバイル脅威防御ツールはそれぞれデバイスを保護するためのアプローチが異なる。防御対策の基盤となる、AI技術を用いた分析については特に違いがある。繰り返しになるが、IT担当者がモバイル脅威防御ツールを評価するに当たっては、各社独自のセキュリティ要件に留意しながら、各ツールが提供する機能とその機能が自社の懸念事項をどのように解決するかを把握する必要がある。

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