APIを安全に利用する4つのセキュリティ対策、具体的な実装方法は？

企業がAPI利用におけるセキュリティポリシーを定める際は、APIの仕組みとその使用方法を理解することが重要だ。セキュリティポリシー策定時に有用な4つのヒントを紹介する。

公開 2019年04月24日 05時01分

更新 2019年07月08日 11時46分

著者

Tsahi Levent-Levi

[TechTarget]

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　企業がAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）を使って情報を取得しようと考えている場合、その情報を保護する方法を定めた行動計画が必要になる。社内のセキュリティを確保し、安定性を高めるには、APIの仕組みを理解し、そのAPIに関わる一連のセキュリティポリシーを設定することが不可欠だ。

　複数の操作をAPI経由で実行することは少なくない。操作内容にはデータの取得、修正・更新・削除・追加、操作実行のための呼び出しがある。API利用に関する強力なセキュリティポリシーを定める際には、APIの仕組みとその使用方法を理解することが役に立つ。本稿では、API利用における以下4つのセキュリティ確保方法を紹介する。

ユーザー承認
監査記録
取得済み・取得中データの保護
利用回数制限

1．ユーザー承認

　APIを使って情報を取得する場合、その情報を扱うユーザーやアプリケーションに対する利用権限の付与と承認が必要になる。ユーザーやアプリケーションは、まずAPIを設けているサービスの認証を受けなければいけない。サービスはユーザーやアプリケーションについて、必ず個別に身元を確認し、認証してから、詳細な権限を付与する。

　追加、削除、更新など全ての操作ができるユーザーもいれば、新しいレコードの取得と追加の操作しかできないユーザーもいる。各ユーザーが必要な情報以外を読み書きできないようにするため、各ユーザーやアプリケーションが保持する権限レベルを管理、保守する必要がある。種々の権限は通常、さまざまな役割を定義してそれをユーザーに割り当てることで実現する。

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2．監査記録

　「誰が、いつ情報を読み書きしたか」を追跡する監査記録は、APIのセキュリティを確保する重要な要素だ。APIを利用する際にユーザーを個別かつ一意に識別し、その呼び出しと戻り値のステータスを監査記録としてログに記録する必要がある。

　監査記録は、データの取得方法と、不正行為の有無を把握するために使用できる。この記録を使って、最初にAPIと通信したユーザーまでさかのぼることも可能だ。

3．取得済み・取得中データの保護

　APIを使って取得したデータは、暗号化して保管するとよいだろう。取得したデータに、個人を識別できる情報などの機密データが含まれている場合は、特に重要だ。パスワードは全てソルト（より複雑な暗号化をするための文字列）を付けてハッシュ化する必要がある。決して平文（暗号化しない状態）で保存してはいけない。

　データがネットワークを通じて移動する際の保護にも気を付けるべきだ。最近のAPIは、暗号化されたプロトコル「SSL／TLS」か、セキュアな双方向通信を実現する「Webソケット」経由で呼び出される、APIを通じて情報を取得する場合、移動中のデータに対しても暗号化が必要だ。APIと呼び出し元ユーザーの間に生じるトラフィックを、未承認のユーザーが傍受できないようにするための暗号化も欠かせない。