Symantecは2019年10月、「Xhelper」というマルウェアの存在を発表した。Xhelperはエンドユーザーからは見えず、別の不正アプリケーションをダウンロードする可能性があり、削除しても再インストールされてしまう。同社の報告が公開されるまでの半年で4万5000台以上が感染したという。

　2019年12月には、ノルウェーのモバイルセキュリティベンダーPromonの研究者らがAndroidの脆弱性を発表した。この脆弱性は「StrandHogg」と呼ばれ、マルウェアが正規アプリケーションになりすますことを可能にする。攻撃者がStrandHoggを悪用すれば、見慣れた信頼できるAndroidアプリケーションを装って、盗聴や写真撮影、通話録音、個人情報へのアクセスなどの不正行為が可能になる。

　その後すぐトレンドマイクロが、通常ならモバイルアプリケーションを安全にダウンロードできる場所であるGoogleの公式アプリケーションストア「Google Play」で、3種の不正アプリケーションを確認したと発表した。その一つは「Camero」と呼ばれ、Androidの「プロセス間通信」（IPC：プログラムの実行単位であるプロセスまたはスレッド間でデータを交換する仕組み）を実現する主要システムの脆弱性を悪用して、エンドユーザーや管理者の承認なしに、アプリケーションの権限を「Linux」カーネルの特権に昇格させることを可能にする。

　これらはAndroidのセキュリティ脅威の一部にすぎず、特に新しいものではない。残念なことにセキュリティアップデートだけでは対処できないものもある。例えばマルウェア対策ベンダーAvast Softwareの脅威研究所「Avast Threat Labs」は2018年5月、数百台のAndroid搭載デバイスにプリインストールされていたアドウェアを発見した。Avast Threat Labsがこれらのアドウェアを見つけた場所は、Googleの認証を受けていないデバイスの中だった。管理者はこのようなアドウェアが事前に入り込んでいないかどうか警戒が必要だ。

　GoogleがAndroidを配布する手法にも、脅威を生む原因の一端がある。販売されているAndroid搭載デバイスの中には、OSのバージョンやアップデートが最新でないものがある。セキュリティパッチを迅速に適用しないモバイルデバイスベンダーも存在する。その場合はAndroid搭載デバイスの所有者やIT管理者が自分で対処しなければならない。Googleはデバイスベンダー各社にデバイスを最新の状態に維持してもらう対策を強化している。それでもかなりの数のAndroid搭載デバイスに脆弱性が残っているのが現状だ。

最新情報を入手可能な信頼できるリソース

　Androidの最新の脆弱性情報を確認する情報源として、米国立標準技術研究所（NIST）が提供するオンライン脆弱性データベース「National Vulnerability Database」（NVD）が役立つ。NVDには他の脆弱性情報とともに、Androidのセキュリティ脅威に関する最新の情報が登録されている。企業のIT部門はこのような脅威を確認し、最善の対策を講じる必要がある。

　Googleは「Android Open Source Project」のWebサイトで、Androidのセキュリティに関するレポートやホワイトペーパーなどをまとめて提供している。ここではOSやアプリケーション、ハードウェア、ネットワーク、エンドユーザーのプライバシーを保護するためのベストプラクティスや戦略も掲載している。企業におけるAndroidデバイス保護対策の良い出発点となる。

　Android搭載デバイス内のアプリケーションをスキャンして有害なアプリケーションを見つける「Google Play Protect」も役立つ。Googleはアプリケーション開発者やデバイスベンダー、エンドユーザー向けに、Google Play ProtectでAndroidデバイスを保護する方法を紹介している。