大学の「HCI」活用【前編】

大学がNutanixの「HCI」と「DRaaS」で実現した共用データセンターとは？

DR対策の一環でデータセンターを刷新したアラバマ農工大学は、そのデータセンターを他の大学が利用できるようにした。同校の取り組みを説明する。

公開 2020年08月25日 05時03分

更新 2023年02月24日 21時52分

著者

Dave Raffo

[TechTarget]

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　アラバマ州北部の竜巻多発地帯にあるアラバマ農工大学（AAMU：Alabama Agricultural and Mechanical University）は、竜巻被害対策として災害復旧（DR）計画を立てた。ところがそのDR計画は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）という“見えない竜巻”に見舞われたときも役に立った。AAMUはアフリカ系アメリカ人のために設立された高等教育機関「HBCU」（歴史的黒人大学）の一つだ。

コロナ禍で進んだ他大学とのデータセンター共有

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　AAMUは2019年後半、竜巻災害に備えてデータセンターを刷新した。NutanixのHCI（ハイパーコンバージドインフラストラクチャ）を導入してシステムを配備し、同社のDRaaS（Disaster Recovery as a Service）である「Xi Leap」を採用した。DRaaSとはベンダーがデータのレプリケーションとデータ保持、復旧作業を実施するサービスを指す。クラーク氏によると、DRaaSを利用できることが、Nutanix製品を採用した目的の一つだった。

　2020年春に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が発生してからは、AAMUはNutanixのDaaS（Desktop as a Service）である「Xi Frame」も追加した。合わせてオンライン講義に切り替え、少なくとも同年の夏学期中は学内施設を閉鎖することにした。その際に、もともと竜巻災害対策として用意していたデータセンターが役立つことになった。

　「災害で大学の施設を使用できなくなっても、Xi Leapを利用すればリモート操作で大学運営を維持できる」というのが、データセンター刷新当時のAAMUの考えだった。このときはまだ、まさか“全米の学校がリモートでしか運営できなくなる日”が来るとは誰も想像していなかっただろう。

　「COVID-19流行以前は、単に既存インフラの改善という考えにすぎなかった。今になってみればデータセンターの刷新は必要不可欠だった」と、AAMUの最高情報責任者（CIO）であるダミアン・クラーク氏は語る。COVID-19という“大竜巻同様の災害”に見舞われたときも、オンライン化への技術的切り替えは数日で遂行できたという。

　クラーク氏によると、アラバマ州内のHBCUはAAMUがデータセンターを刷新するよりも前に、ITリソースを共有するための非公式な共同体（コンソーシアム）を結成していた。そこでAAMUはコンソーシアム加入大学に対して、今回構築したDR対策済みデータセンターの利用を許可した。

　「全ての大学にデータセンターが必要とは限らない」とクラーク氏は話す。データを取り扱うインフラを一カ所に集約すれば、一部の大学はデータセンターが不要になる。コンソーシアム加入大学がAAMUのデータセンターを利用できるようになることで、そうした集約的な構造が実現した。同氏によると、他の大学はWebブラウザでAAMUのデータセンターを運用できる。