バックアップ／災害対策にクラウドを使いこなす【第1回】
クラウドをバックアップ／DRに活用するには？ 目的別に要件を固める（1/2 ページ）
「クラウドにバックアップデータを保存したい」「クラウドを災害対策（DR）に活用したい」場合に、幾つかの確認事項がある。クラウドを活用したバックアップ／DRについて目的や要件を整理する。
本連載では、クラウドを活用したバックアップ／災害対策（以下、DR）について、あいまいになりがちな用語を解説し、目的や要件、方式の決定、製品／サービスの選定について整理する。
次回以降の連載
【第2回】「クラウドをバックアップデータの複製先」とする場合の構成と注意点
【第3回】バックアップ／DRで「システムの切り替え先にクラウドを使用する」8つの方式
【第4回】どれを買う？ クラウドを活用したバックアップ／DRに役立つ製品を一挙紹介
連載インデックス：バックアップ／災害対策にクラウドを使いこなす
本題に入る前に、国内市場動向として、TechTargetジャパンが2016年6月に実施した「企業のクラウドインフラに関するアンケート調査」を見てみよう。
まず、導入済みのパブリッククラウドの用途は、Webサービス、システム開発、情報系／業務システムが上位を占めている。バックアップが8.2％、DRが3.9％、アーカイブが2.3％であることから、バックアップ／DRに関する利用はまだまだ進んでいないようだ。
図1 パブリッククラウドの用途（TechTargetジャパン読者調査、2016年6月）《クリックで拡大》
次に、パブリッククラウドを利用する際の課題や懸念点については、「既存システムや複数クラウドの統合管理や連携」「サービスの利用状況や運用状況の把握（可視化）」に課題があるようだ。これはクラウドをバックアップ／DRに利用する際にも重要視すべき課題である。
図2 構築・運用に関する課題や懸念点（TechTargetジャパン読者調査、2016年6月）《クリックで拡大》
3つ目に、クラウド利用を想定した場合のバックアップに関する課題／懸念点としては、バックアップ／リストアのデータ転送量や時間への懸念が上位に挙がった。また、「クラウド間のポータビリティ」「バックアップデータの効率的な活用」という課題にも注目してほしい。
図3 バックアップ／データ保護に関する課題や懸念点（TechTargetジャパン読者調査、2016年6月）《クリックで拡大》
最近では、複数のクラウドと連携できるバックアップ製品やDR製品がリリースされている。それらをうまく活用することで、上記課題は解決できそうだ。本連載の終盤でも、具体的な製品／サービスについて言及する予定だ。
筆者はバックアップやDRに関する案件支援に携わっており、その数は年間100件を超える。ここ数年の案件対応の中で、「クラウドにバックアップを保存したい」「クラウドをバックアップ／DRに使用したい」という声が確実に増えてきている。だが、クラウドの利用方法を具体的にイメージできているケースは少ない。
クラウドと連携できるバックアップ／DR製品の採用を検討する前に大事なことが、目的と要件の明確化である。まず「目的と要件」を整理し、その要件を満たすバックアップ／DR「方式」を選び、それを実装できる「製品／サービス」を選べば、貴社のビジネスに貢献できるバックアップ／DRシステムが構築できるはずだ。
連載の第1回は、目的と要件の整理について解説する。目的や要件によって、利用するクラウドやバックアップ／DR方式は異なる。また、一口に「クラウド」と言っても、オブジェクトストレージのような「クラウドストレージ」と、抽象化したハードウェアリソースである「IaaS（Infrastructure as a Service）」のどちらを想定しているかの違いは大きい。例を挙げると「Amazon Web Services」（以下、AWS）の「Amazon S3」と「Amazon EC2」、どちらの利用を想定しているかによって変わる。さらにIaaSに関しても、AWSの「Amazon EC2」や「Microsoft Azure」の「Azure Virtual Machine」と、プライベートクラウド環境をホスティングサービスとして提供する「ホステッドプライベートクラウド」では、いずれを採用するかによって、できることが異なるので注意が必要だ。
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| クラウドストレージ | ストレージリソースをインターネット経由でオンデマンドに提供するクラウドサービス（SaaSの一種） |
| IaaS | ITインフラ（サーバ、ストレージなど）をインターネット経由でオンデマンドに提供するクラウドサービス（パブリッククラウドの一種） |
| ホステッドプライベートクラウド | クラウド事業者がインフラサービスとして提供をするプライベートクラウド。資産を持たずに専用環境を利用できる |
筆者は、「クラウドにバックアップを保存したい」「クラウドをバックアップ／DRに使用したい」と相談された場合に、下記の内容を必ずヒアリングすることにしている。皆さんも自分（自社）だったら、どう答えるかを考えてみてほしい。
| 1 | バックアップ／DR保護対象の「データの種類」「総容量」「日次更新量」「リストアの頻度」 | |
|---|---|---|
| 2 | 想定しているクラウドは、クラウドストレージかIaaSか | |
| 3 | 下記のどれを想定しているか | |
| 3－1 | クラウドを「長期保管先の安価なストレージ」として利用したい | |
| 3－2 | クラウドを「バックアップデータの複製先」として利用したい | |
| 3－3 | オンプレミスからクラウドへ「サイト間のシステム切り替え」をしたい | |
以下にヒアリング項目の内容と意図を補足する。
1．バックアップ／DR保護対象の「総容量」「日次更新量」「データの種類」「リストアの頻度」
最初に確認することは、対象データの総容量である。数百GBか、数TBか、それとも数十TB以上なのかの違いは大きい。簡単な質問内容であるが、残りのヒアリング項目にも影響が出てくる重要なヒアリング項目である。
クラウドへのデータ転送は、初回は対象データ全体を転送する必要がある。容量次第では物理的な搬送手段の検討が必要だ。2回目以降の転送は日次更新となる製品が多いため、日々の転送時間は総容量ではなく日次更新量に依存することになる。更新量が多いと、クラウドへの日次転送は難しく、週次転送になってしまうケースもある。
そして、データの種類（PC／モバイルデバイス、仮想マシン、データベース、ファイルサーバなど）についての確認も重要だ。データの種類によっては、重複排除が効きにくかったり、データの整合性を考慮したりする必要があるからだ。クラウドへの転送量を削減するためには、重複排除の技術が欠かせない。重複排除が効きにくいデータは転送量の削減が期待できない。整合性の考慮は、方式、製品／サービスの選定の際に重要になる。
最後に想定されるリストアの頻度／容量については、「バックアップデータを直接クラウドに保存するか」「オンプレミスに保存した後にクラウドに複製するか」のどちらが適しているかの判断に使用する。
図4 バックアップ／DR対象に対するヒアリング項目《クリックで拡大》
2．想定しているクラウドは、クラウドストレージかIaaSか
クラウドストレージとIaaSの違いを簡単に説明すると、クラウドストレージはストレージリソースを単体で提供するサービスである。IaaSはサーバリソースやストレージリソースなどITリソース全般を提供するクラウドサービスである。クラウドをデータの保存先としてのみ使用するのであれば、クラウドストレージで実現できる。クラウド側でシステム復旧を行いたい場合はIaaSが必要になる。
図5 クラウドストレージとIaaSの違い
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