「テレワークセキュリティ」6つの対策【前編】

テレワーク安全策「認証」「ネットワーク可視化」「自宅用ゲートウェイ」とは？

テレワーク時のセキュリティ対策は、IT部門の筆頭の懸念へと急浮上した。テレワーカーにセキュリティ対策を徹底させるために取り組むべき6つの対策のうち、3つを取り上げる。

公開 2021年02月16日 05時02分

[TechTarget]

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　在宅勤務などのテレワークの活用は、2021年も継続するだろう。テレワーカーが業務用システムやデータに確実にアクセスできるような体制を確立する段階が終われば、次はテレワークに適したセキュリティ対策の構築に照準を合わる段階が待っている。これはIT部門が直面する大きな懸念点だ。テレワーク時のセキュリティを強化するため、IT部門が講じる必要がある6つの対策を前後編にわたって紹介する。

認証の強化
ネットワークの可視性向上
在宅勤務用ゲートウェイ
仮想デスクトップの活用（後編で紹介）
ゼロトラストセキュリティの実装（後編で紹介）
セキュリティ教育の実施（後編で紹介）

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対策1．認証の強化

　パスワード管理の煩わしさや不完全さは、企業にとって悩みの種だ。オフィスワークからテレワークへの切り替えは、この問題を一層増幅させた。2021年はパスワード管理の向上に本腰を入れて取り組む必要がある。具体的には業務用アプリケーションやサービスへのログイン時に、シングルサインオン（SSO）を利用するとよい。SSOと多要素認証（MFA）の組み合わせは、テレワーク時のサイバーセキュリティリスク軽減に効果を発揮するだろう。

対策2．ネットワークの可視性向上

　テレワークでは一般的に、従業員は社外のインターネット回線に接続して業務用デバイスを利用する。これはネットワークの可視化が重要であることを意味する。

　NDR（ネットワーク脅威検知・対処）製品はネットワーク可視化の役に立つ。テレワーカーが使うデバイスと、自社データセンターやクラウドサービスの間を流れるデータをきめ細かく把握することは、システムの異常や設定ミスを見つけ出す助けになる。そうした問題の放置は、ネットワークパフォーマンスの低下やセキュリティインシデントにつながる恐れがある。

対策3．テレワーク用ゲートウェイの導入

　次世代ファイアウォール（NGFW）や不正侵入防止システム（IPS）、無線LAN認証規格「IEEE 802.1X」など、従業員の業務用デバイスを管理、制御するためのネットワークセキュリティ対策を既にそろえている中堅企業や大企業は珍しくない。ただし従業員のテレワークが広がり、デバイスを社内LANで保護できなくなると、セキュリティポリシーを管理、制御するIT部門の取り組みは停滞するようになった。

　オフィスのセキュリティ機能を従業員の自宅に拡張するテレワーク用ゲートウェイは、以下の効果をもたらし得る。

オフィスと従業員の自宅の間で単一のネットワークセキュリティポリシーの適用
従業員の自宅LANを業務用ネットワークと非業務用ネットワークに分離
遠隔地にある業務用システムやデータに接続するためのセキュアなVPNトンネルの確立
- 従業員が業務用デバイスにVPNクライアントソフトウェアをインストールして有効にしておく必要がなくなる

　後編は、残る3つの対策を紹介する。