長期テレワークに備えたセキュリティ計画【後編】
テレワークを安全にする「ゼロトラスト」の基礎 なぜ「VPN」では不十分?
コロナ禍で導入したテレワークを安全に継続するためには、何をすればよいのでしょうか。企業が従来利用してきた「VPN」の限界と、「ゼロトラストセキュリティ」の重要性を説明します。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、人々に対面コミュニケーションの制限を強いています。対策として在宅勤務をはじめとするテレワーク制度を導入、活用する動きが広がりました。テレワークを継続したいという要望が高まる中、長期的なテレワーク実施を見据えたセキュリティ対策は喫緊の課題です。前編「テレワークを本気で続けたいなら対処すべき『2大セキュリティリスク』とは」で紹介したリスクに対処するためには、どのような対策を講じればよいのでしょうか。
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テレワーク時のセキュリティ対策
在宅勤務で変わる働き方
テレワーカーを守るにはVPNだけでは不十分
長期的なテレワーク実施に向けたセキュリティ計画で新たな対策を検討する際には、まずVPN(仮想プライベートネットワーク)に注目することが少なくないでしょう。テレワークの普及に併せ、VPNの利用も広がっています。VPNは暗号化を利用することで、通信内容が外部から盗み見られることを防ぎます。
テレワークが当たり前となる働き方では、VPNがボトルネックになる恐れがあります。VPN経由でSaaS(Software as a Service)などクラウドサービスへの接続が集中すると、トラフィックが増大してVPNが逼迫(ひっぱく)し、動作が遅くなるなどクラウドサービスのパフォーマンスを低下させる可能性があります。これはテレワーカーをいら立たせたり、業務効率を低下させたりすることにつながります。テレワークセキュリティは、長期的にVPNに頼ることは難しいと言えます。
テレワークのセキュリティには「ゼロトラスト」を
テレワーカーが直面するさまざまなセキュリティリスクを考慮すると、長期的なテレワークを保護するセキュリティには「ゼロトラストセキュリティ」の考え方が必要です。企業はゼロトラストセキュリティを採用することで、テレワークの利便性を損なうことなく、リスクを軽減し、セキュリティを向上させることができます。
ゼロトラストセキュリティは、「信頼に値する者は誰もいない」という原則に基づいた「コンテキスト駆動型」のセキュリティモデルです。ここでのコンテキストとは、エンドユーザーの認証情報、アクセス時間、デバイスの種類などの情報を指します。それら複数の情報を使用してエンドユーザーの身元を確認するゼロトラストセキュリティは、エンドユーザーが「自分が誰であるか」を証明できる場合だけ、社内のデータやアプリケーションへのリモートアクセスを許可します。エンドユーザーには業務に必要なデータやアプリケーションに対してのみアクセス権を付与することで、データのプライバシー侵害や不正操作といったリスクを軽減できます。
テレワーカーにゼロトラストセキュリティを適用するには、安全な認証プロセスとセキュリティ技術の組み合わせが重要です。具体的には、社内のデータやアプリケーションにアクセスする際には、多要素認証(MFA)を要求するようにします。複数のアプリケーションをまたいでID認証を実行するシングルサインオン(SSO)を採用することも有効です。これらによりテレワーカーはMFAを使用して一度ログインすれば、社内のさまざまなアプリケーションやデータにアクセスできるようになります。
機械学習をはじめとするAI(人工知能)技術を活用して、不審な行動にフラグを立てる「ユーザー行動分析」(UBA)も採用するとよいでしょう。UBAは攻撃者が機密データを侵害する前に特定することに役立ちます。
COVID-19の流行が終わっても、テレワークは働き方の一つとして企業に定着するでしょう。企業がテレワークにおけるセキュリティ計画を作成する際には、ゼロトラストセキュリティの基本を受け入れ、従業員がどこにいても安全に仕事できるようにする技術の導入が急務になるのではないでしょうか。
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長期テレワークに備えたセキュリティ計画
新型コロナウイルス感染症対策として、企業が急ごしらえで始めたテレワーク。その脆弱(ぜいじゃく)な部分を、攻撃者が盛んに狙っている。長期的なテレワーク実施を見据えたセキュリティ対策はどうすれば実現できるのか。
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