資源探査のデータを守るバックアップ

住友商事系の資源会社が「Veeam×VMware」から「HYCU×Nutanix」に乗り換えた訳

Summit Exploration and ProductionはVeeam Software製品とVMware製品で構築していたバックアップシステムを、HYCU製品とNutanix製品を組み合わせたシステムに移行させた。選定理由は何だったのか。実感した利点は。

公開 2021年08月05日 05時00分

更新 2023年03月01日 21時51分

著者

Antony Adshead

[TechTarget]

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　石油とガスの探査を手掛けるSummit Exploration and Production（SEPL）は、バックアップ製品をVeeam Software製品からHYCU製品に切り替え、ハイパーバイザーをVMware製品からNutanixの「AHV」に移行させた。その結果、バックアップライセンスのコストが半減した。

　住友商事の英国完全子会社であるSEPLの従業員数はわずか17人だ。同社はガス田や油層を探し当てるための調査船や坑井（こうせい）から大量のデータを収集しており、保有するデータ量は約250TBに及ぶ。

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　探査プロジェクトごとに、SEPLは300GB～400GBの大型ファイルから構成される最大1TBものデータを受け取る。同社は高性能コンピュータを使って、これらのデータを分析する。データ収集・分析用システムの構築には、NetAppのストレージをはじめ、Veeamのバックアップソフトウェア、VMwareの仮想化ソフトウェアなどを活用していた。

　2017年、SEPLはデータ収集・分析システムの一部をNutanixのハイパーコンバージドインフラ（HCI）に移行させ、テスト運用を始めた。2020年にはNutanix製HCIの本格採用を決め、全面移行に取り組んだ。SEPLでITとデータ担当のマネジャーを務めるリチャード・インワード氏は「NetAppストレージの維持コストが高額になっていたため、システム移行を決心した」と述べる。