データの呼び出しと完全復旧にかかる時間

　データの総容量によっては、最初の完全バックアップやサイトデータの完全復旧に長い時間がかかり、運用システムに大きな影響を及ぼすこともあり得る。

データ容量の制限

　利用可能な帯域幅に応じて、クラウドに転送できるデータ容量の上限が全ての企業に課せられる。こうした制限事項がバックアップ戦略に影響する。帯域幅は大規模企業では大きな問題になることが多い。近年、企業ではデータ削減などのテクノロジーを用いてバックアップ期間を短縮できるようになった。だがクラウドへのデータ移動はそのプロセスを鈍化させる。バックアップデータにおける特定のデータセットのみをパブリッククラウドに移すという選択肢もある。それにより帯域幅の制限に対処すると同時に、コストも削減できる。

クラウドサービスの停止

　サービス運用にとって最も適切な出口戦略を把握することは、特定の機能を徹底的に調査することに匹敵するくらい重要だ。契約の解除や期日前解約の費用、解除通知、データ抽出といった要素を複数検討する必要がある。AWS、Microsoft、Googleなどの大手パブリッククラウドベンダーでは、こうしたことは問題にならない。だが小規模な地域クラウドだと問題になる可能性がある。

バックアップの監視者

　オンプレミスのバックアップアプリケーションには、モニタリングツールやデータ管理ツールが組み込まれている。そうしたツールをクラウドベンダーが用意していない場合がある。

ネットワーク経由の復旧における問題

　ほとんどのBaaS（Backup as a Service）では、エンドユーザーがいる場所とクラウドベンダーのデータセンターとの間をデータが移動する。バックアップデータに重複排除や圧縮を施した後に、そのデータをクラウドベンダーの施設に転送するのが一般的だ。帯域幅を節約し、WANやインターネット接続経由での転送時間を短縮するためだ。これはデータを効率的に遠隔地へ移動する優れた方法といえる。しかしこの事実は、データを復旧する必要がある際に幾つか重要な課題を突き付ける。

　まず、重複排除したバックアップデータを元の状態に戻す、つまり本来の形式に再構成する必要がある。データを元の状態に戻すプロセスは、それ自体がある程度の実行時間を要する。さらに大きな問題は、再構成した全てのバックアップデータをクラウドベンダーの施設から顧客の場所へと再転送するのにかかる時間だ。復旧しなければならないファイルが1つなら、通常は大きな問題にならない。だがアプリケーション環境全体や大規模アプリケーションインスタンスを復旧する必要があるとしたらどうだろう。その場合、全てのデータをネットワーク経由で移動するには数日、場合によっては数週間も要する恐れがある。

　この問題を回避するため、クラウドベンダーはDRaaS（DR as a Service）を提供している。DRaaSを使うことで、ユーザー企業はビジネスアプリケーションをクラウドにある仮想マシン（VM）として運用できるようになる。これにより、アプリケーションを顧客のデータセンターで迅速に運用に復帰させる必要性が低くなる。ただし独自の問題も持ち上がる。

　第一に、そもそもクラウドベンダーが提供するクラウドでアプリケーションは適切に運用されるのだろうか。サービスとしての品質を保つために、高速ストレージリソースが求められる場合がある。数百から数千のユーザーセッションを同時に処理できる強固なネットワークも必要になるかもしれない。クラウドでは必要に応じてこうした要件を満たすリソースを利用できるのだろうか。リソースを完全にクラウドベンダー頼りにしている環境にアプリケーションを移行することで、サービス品質に悪影響を及ぼしかねない未知の要因が入り込むことも考えられる。

　第二に、アプリケーションを自社のデータセンターに戻す際に問題が起きる恐れがある。全てのデータをネットワーク経由で転送しなければならないためだ。

　第三に、クラウドベンダーが抱える数十社あるいは数百社という顧客が同時に災害を公表した場合に何が起こるかだ。クラウドベンダーのデータセンター内でリソースを奪い合うことにより、復旧作業が完全に行き詰まる恐れがある。クラウドベンダーは復旧時間に関するSLA（サービスレベル契約）を設けているだろう。だが地域の災害時に、全ての顧客がバックアップデータに高速にアクセスできるようにするためにクラウドベンダー側でできることはほぼ何もない。

ローカルバックアップの重要性

　クラウド内のデータから復旧することを検討すべきではないと言っているわけではない。IT計画担当者は復旧戦略の穴を埋める方法を考え、全ての不確実性に備えて最善を尽くす必要があるということだ。例として、バックアップデータのコピーをテープに保持し、それをローカルで保管するとよい。理想を言えば、12～24時間内に取得できる安全な施設に保管する。実際にデータを一斉に復旧しなければならない場合、それが適切な復旧オプションになるだろう。

　言い換えれば、ローカルのテープベースでの復旧の方が、WANやインターネット経由で少しずつ実行する復旧よりもはるかに高速だ。それらのネットワークが他のユーザーのトラフィックで飽和状態になっている場合はなおさらだ。テープコピーを用意することで、クラウドに複製したバックアップデータの破損時に備えた保護層を追加することにもなる。

　クラウドベースのバックアップを、テープによるローカルバックアップと並行して使用することで、その両方の長所が生かされる。このような体制を取る企業は、クラウドベースの復旧を少ないリスクで実行できる利便性に加えて、ローカルテープで過酷な復旧タスクを実行できる安心感も持てる。前者については単一ファイルの復旧ジョブなどが、後者については完全なシステム復旧などがその例になる。バックアップデータのコピーがクラウドに1つ用意されるので、2つのコピーをテープに保持することはない。バックアップデータの1つを身近に、もう1つを遠隔地に配置することは、企業のバックアップ運用・復旧戦略にとって大きなアップグレードになる。

　クラウドでのバックアップと復旧が、バックアップと復旧に対する全てのニーズを解決する万能薬になることはない。それでも、企業が別の施設でセキュリティを確保しながらデータを保護することを可能にする優れた選択肢ではある。限定的ながら復旧しやすいオプションも用意される。コスト効率に優れたテープバックアップなど、ローカルのデータ復旧戦略と組み合わせることで、IT部門は破産しないでビジネスデータの保護を強化できる。

具体的なクラウドバックアップベンダー

　現状では、ほぼ全てのデータ保護サービスベンダーがバックアップにクラウドを利用しているだろう。これらのベンダーはパブリッククラウドをバックアップ先の選択肢として用意している。そのため、ディスクシステムやテープシステムにデータを送るのと同じ方法で、パブリッククラウドにデータを移動できる。大手のデータ保護サービスベンダーは、SalesforceやOffice 365のようなSaaSアプリケーションが生み出すデータのバックアップも実施する。

　クラウドバックアップを提供する主要バックアップベンダーは以下の通りだ。

• Acronis
• Arcserve
• Backblaze
• Carbonite
• Commvault Systems
• Dell EMC
• Druva
• iDrive
• Unitrends
• Veeam Software
• Veritas Technologies

　AsigraやDattoなどの一部のバックアップベンダーは、マネージドサービスプロバイダー（MSP）やクラウドベンダー経由でしかバックアップソフトウェアアプライアンスを販売していない。大規模な企業データ保護サービスベンダーは、ほとんどが自社のソフトウェアを販売するMSPを擁する。

　クラウドからクラウドへのバックアップは、スタートアップ企業が提供するニッチな市場として始まった。初期のクラウド間バックアップベンダーは、幅広いバックアップサービスを提供する企業に買収された。比較的大手のバックアップソフトウェアベンダーは大半がこうした機能を追加している。

　この市場に最初に参入した企業としてはBackupifyとSpanning Cloud Appsがある。これらの企業は当初Salesforceのデータ保護が専門だったが、後にOffice 365のデータも保護するようになった。これらのアプリケーションに含まれるデータはクラウドで作成される。そのため、オンプレミスにコピーを生成しない場合がある。ユーザーの過失や、ユーザー企業のインフラに伴う問題が原因で失われたデータを復旧する場合、SaaSベンダーは非常に高額な料金を請求するのが一般的だ。クラウド間バックアップベンダーは、SaaSアプリケーションのデータをコピーし、パブリッククラウドやクラウド間バックアップベンダーのプライベートクラウドに保存する。料金モデルとしては、アプリケーションとそれに関わるユーザー数に基づいた月額料金制が最も一般的だ。