ここ数年でランサムウェアの脅威は進化している。企業はランサムウェアによる攻撃を受けた場合のデータ回復方法を見直すべきタイミングにある。
誰もがランサムウェア（身代金要求型マルウェア）の被害者になり得ることは歴史が証明している。これまで複数の企業がランサムウェアによるデータ損失の被害を受けている。
かつてランサムウェアへの対処方法は、
のいずれかだった。バックアップを利用できなければ「身代金の支払い」が選択肢になるが、身代金を支払ってもデータが回復するかどうかは分からない。
トレンドマイクロによれば、2018年第1四半期（1～3月）に観測されたメール経由でのランサムウェアによる攻撃数は2017年第4四半期（10～12月）と比べ97％減少したという。この激減の背景にはランサムウェアのまん延がある。メディアが大々的にランサムウェアを取り上げ、企業がデータのバックアップに努力を惜しまないようになったためだ。
IT専門家がこぞって警告したこともあり、身代金を支払うという選択肢は事実上なくなった。身代金を支払っても、約束通りにデータが返還される保証はどこにもない。企業のランサムウェアによる被害からの回復の焦点は、予防策や事前の対策にシフトした。攻撃を受けた場合に迅速かつ確実にデータを回復できるようにするためだ。
残念ながら、このトレンドがランサムウェアの消滅につながることはなかった。身代金を支払う人の数が減ったことで、ランサムウェアの収益性は大幅に下がった。その結果、ランサムウェア作成者は別の構想を練り始めた。これは仮想通貨をマイニング（採掘）する行為「クリプトマイニング」が急増し始めたのと同時期に当たる。
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