McAfeeは2018年第3四半期における脅威レポートを発表した。企業団体のビジネスを阻害する大規模なサイバー犯罪が後を絶たず、そうした事件が日本で起こることも十分考えられる。
「ビジネスの停止を狙ったサイバー犯罪が日本で起こる可能性は十分ある」。McAfeeでシニアセキュリティアドバイザーであるスコット・ジャーカフ氏はこう語る。同氏は2018年の重大なサイバー犯罪の中に、ビジネスに深刻な被害をもたらしたものが複数あったと指摘する。IoT（モノのインターネット）デバイスへの攻撃検出数が急増していることも、最近の特徴的な動きだという。
McAfeeが2018年12月に発表した2018年第3四半期（7～9月）の脅威レポートによると、新たなランサムウェア（身代金要求型マルウェア）は2017年の第4四半期に最も多く検出されて以降、落ち着いてはいるものの（写真1）、依然として猛威を振るっている。データや情報を盗み出すのではなく、重要なデータを「人質」に取り、高額な身代金を要求するこの手法は、2018年12月に大きな事件を起こした。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
脅威の検知と迅速な対応は、セキュリティ戦略の中核をなす重要な機能だ。これを実現するために、多くの組織が自動化ツールやAIなどの技術を採用しているが、成果を挙げている組織もあれば、そうでない組織もあり、明暗が分かれている。
近年、多くの組織が多数のセキュリティ製品をパッチワーク的に導入している。その結果、運用が複雑化し、非効率な状況が生まれてしまった。このような状況を改善するためには、セキュリティベンダーを統合することが必要だ。
データセンターにおいて、NGFWやマルウェア対策といったセキュリティ製品の導入は不可欠だが、選定を誤ると非効率な運用プロセスや高いコストに悩まされることとなる。5つの組織の例から、費用対効果の高い製品を見極めるコツを探る。
ダウンタイムが許されない基幹系システムやデータベースをクラウドに展開している場合、システムの障害対策をベンダー任せにすることは危険だ。本資料では、その理由を解説するとともに、クラウドの障害対策を実施する方法を紹介する。
エンドポイントがサイバー攻撃の対象となるケースも増えている今、企業にはどのような対策が必要なのか。2024年に実施された調査の結果を基に、3つの重大なリスク要因と、その解決策としてサイバーレジリエンスが重要な理由を解説する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
