今日の日本は、世界で暗躍するハッカー集団の格好の標的となっているといわれる。なぜ日本が狙われるのか。サイバーセキュリティの専門家が解説する。
カスタマーデータプラットフォーム（CDP）を提供するトレジャーデータが、デジタルトランスフォーメーション（DX）をテーマにしたイベント「TREASURE DATA “PLAZMA” Roppongi」を開催した。本稿ではその中から、ビッグデータ分析を手掛けるAntuitのエグゼクティブバイスプレジデント、クマー・リテッシュ氏による講演「マーケティングテクノロジストが今知るべきセキュリティ脅威」の概要を紹介する。
Antuitはビッグデータ分析専門のコンサルティング企業で、人工知能（AI）技術を活用したサイバーセキュリティ対策事業「CYFIRMA」を展開している。リテッシュ氏はこのCYFIRMA事業の会長兼CEOも務める。
リテッシュ氏がけん引するCYFIRMAは、AI技術を活用した予測的アプローチで、リアルタイムにサイバー脅威情報を提供するサービスだ。発生した攻撃に対策を打つのではなく、攻撃を予見して未然に防ぐことを目的としている。具体的には、ハッカーが活動するダークWeb（通常のWebブラウザや設定ではアクセスできないWebサイト）に「エージェント」と呼ばれる独自開発のbotシステムを送り込み、ハッカー同士のやりとりをリアルタイムで収集。集めた情報から、ハッカーが何に対して関心を抱き、何に攻撃を仕掛けようとしているのかを予測し、防御策を講じる。
同社のシステムを利用してハッカー同士の実際のやりとりを見ていると、日本企業の脆弱（ぜいじゃく）性に目を付けるハッカーが多数存在していることが確認できるという。
今、世界中のハッカーが日本に狙いを定めるのはなぜなのか。リテッシュ氏は理由の一つに、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックを挙げる。
「注目されている日本で、派手なハッキングをして名を売りたいと考えるハッカーは少なくない」（リテッシュ氏）
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クマー・リテッシュ氏
