AI技術を活用したセキュリティ製品は、頻発するマルウェア被害や不正行為から企業を守る期待を集めている。こうしたAI活用型セキュリティ製品のメリットと今後の動向について、専門家に話を聞いた。
「WannaCry」や「Mirai」といったマルウェアの猛威も冷めやらぬ今日、人工知能（AI）技術を活用したセキュリティ製品の市場が活気を帯びている。SymantecやMicrosoft、Sophos、Kaspersky Labなどの大手企業も次々と参入し始めた。専門家によれば、こうしたAI活用型セキュリティ製品の市場は、今後数年で急速に成長する見込みだ。AI技術を活用したセキュリティ製品の動きがなぜ活発化しているのか、今後の日本市場の可能性とともに探った。
2017年7月、調査会社ガートナー ジャパンが東京で開催した「ガートナー セキュリティ＆リスク・マネジメント サミット 2017」で、Gartnerのリサーチディレクターであるマーク・ホーヴァス氏は、「従来のセキュリティ製品では、今日の洗練されたマルウェア攻撃を防げない」と言い切った。
マルウェア対策製品を例に取ると、従来の製品は、現段階で確認できるあらゆるマルウェアから具体的な特徴を抽出。それを基にマルウェアを判別する仕組みだ。ホーヴァス氏は、「（攻撃に応じて、ファイル特有のデータであるハッシュ値を変えた亜種を生み出すなど）従来のセキュリティ製品では検知できないほどのペースで新たなマルウェアが生まれ、その行動も種類も多様化してしまっている」と語る。Symantecは、2017年次のセキュリティレポートに、「2016年時点で、100種類の新たなマルウェアを確認した。この数字は、過去の3倍だ」と記した。
こうしたマルウェアから企業を守る期待を集めているのが、AI技術を活用したセキュリティ製品だ。ホーヴァス氏は、同様の製品を販売する世界のセキュリティベンダーの割合について、現在はほんの一部だと考えている。ただし、この割合は、2020年までに全体の半分近くまで成長する可能性があると同氏は話す。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
クラウドメール環境への移行を機に、従来型セキュアメールゲートウェイベンダーからのリプレースを検討する組織は多い。そうした組織向けに、クラウドメール環境に特化したセキュリティベンダー選定に際し、求めるべき22の要件を紹介する。
クラウド利用が当たり前となった今日、セキュリティ対策もまたクラウド環境に適したものでなくてはならない。とはいえ、大量のデータポイントが生成されるクラウド領域にあって、その全てのポイントを網羅するのは並大抵のことではない。
ビジネスでのAPI利用が進むにつれ、そのAPIを標的としたサイバー攻撃も増加している。それらに対抗するためには、「シャドーAPI」や「ゾンビAPI」を洗い出し、セキュリティ対策を徹底する必要がある。その正しい進め方を解説する。
ある調査で企業の61％がセキュリティ優先事項のトップ3に挙げるほど、重要度が高まっているアイデンティティー管理・保護。その中で昨今注目されているのが「IGA」というアプローチだ。そのメリットや、導入方法を解説する。
DX推進によってさまざまなビジネスシーンでデジタル化が加速しているが、そこで悩みの種となるのがセキュリティの担保だ。リソースやコストの制限も考慮しながら、DXとセキュリティを両輪で進めるには何が必要になるのか。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
ガートナー セキュリティ＆リスク・マネジメントサミットで講演するマーク・ホーヴァス氏
