小売業の「データ主導型ビジネス」を支えるGoogle Cloud Platform
急成長の小売企業CIOを「GCP」に夢中にさせた“あの便利ツール”とは？
家庭用品オンライン販売のvidaXLは「Google Cloud Platform」（GCP）を導入して、ビッグデータ活用に取り組む。その背景や狙いは何か。同社CIOが評価するGCPの“あの便利ツール”も含めて紹介する。
家庭用品のオンライン販売を手掛けるVida XL（vidaXLの名称で事業展開）は、「データ主導型」のビジネス活動にかじを切る。このほどGoogleのクラウドサービス「Google Cloud Platform」（GCP）の3年契約を締結した。SAP製品で構築した基幹システムのクラウドサービス移行を加速化し、積極的にデータ分析に取り組む。
小売企業CIOをして「GCPの価値は高い」と言わしめたGCPツールは？
オランダ本社のvidaXLは、約30カ国で事業展開している。GCPを採用した背景には、データを判断基準にした企業文化を築く狙いがある。同社は、取引先やサプライチェーン、顧客行動に関するデータをSAPシステムから抽出。GCPのインフラサービスやデータ分析ツールを使い、顧客一人一人のニーズをくみ取って顧客体験を改善したり、新商品の投入や海外拠点の開設を決定したりする方針だ。
vidaXLはデータを本格的に活用するために、SAPシステムに眠るデータを引き出して管理する必要がある。膨大な量のデータを効率よく管理できるようにする上で、同社はGCPのデータウェアハウスツール「BigQuery」を役立てたい考えだ。BigQueryは、大量データを扱うシステムでの導入実績が豊富にある。同社CIO（最高情報責任者）のテッド・ファン・ドンゲン氏は、データをビジネスに生かす上でBigQueryの役割は大きいとみており、「GCPの価値は高い」と評価する。
ここ数年、インターネットで快適な買い物の体験ができることを武器にして、順調に事業を伸ばしているvidaXL。同社はデータ分析の仕組みに投資することで顧客ニーズをきめ細かに把握し、的確な商品提案につなげる。「当社は成長の速度が非常に速い。クラウドサービス活用によってIT面でもスピードを上げ、ビジネスチャンスを逃さないようにしたい」とファン・ドンゲン氏は意気込む。
GoogleのGCPベネルクス諸国統括担当マネジャー、ジョリス・スクーニス氏は、vidaXLのように大量データを保有している企業は、その活用に踏み切れば「顧客の行動や市場動向を先読みしてさまざまな『洞察』を得られるはずだ」とみる。最近、B2C（企業対消費者取引）業界でGCPを採用する動きが加速化している。例えばファッション販売のAllSaints Retailや家具を取り扱うDFS Group、食品ロスを防ぐアプリケーションを提供するKarmalicious（Karmaの名称で事業展開）などがGCPを使い、データ分析に注力している。
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