ABI Researchはこのほど、「有料テレビと家庭用ブロードバンドの加入者数」と題したレポートを発行した。それによると、2020年の世界の家庭用ブロードバンド市場の加入者数は前年比4％増の約11億人だった。パンデミックを背景に、在宅勤務などのテレワークやオンライン教育、Eコマース、インターネットを介した医療サービスの利用が増えたことが、ブロードバンドの需要を押し上げたとみる。

　外出制限の中、動画のストリーミング（インターネット配信）やオンラインゲームといった家庭用エンターテインメントの利用拡大もブロードバンド需要の追い風になった。ユーザーはブロードバンドに新規加入したり、従来使っていたブロードバンドをアップグレードしたりして、快適にインターネットを利用できる環境を整えている。

　スマートテレビをはじめ、家庭でインターネットに接続するデバイスが充実し、インターネットの消費者向けサービスの利用も広がっている。在宅勤務が定着し、パンデミックが収束した後も消えることはないだろう。ABI Researchの業界アナリスト、キン・サンディ・リン氏は「ブロードバンドの需要は今後数年、増加し続ける」と言う。

　ブロードバンド事業者は需要増加を受け、ブロードバンドインフラの増強への投資に注力している。ケーブルテレビ（CATV）事業者も動き出し、高速データ通信ができる次世代ケーブルテレビ規格「DOCSIS 3.1」準拠のインフラ構築に取り組んでいる。米国のケーブルテレビ標準化団体Cable Television Laboratories（CableLabs）は、DOCSIS 3.1をさらに進化させた「DOCSIS 4.0」関連の試験を開始したところだ。

　「ケーブルテレビ事業者は当面の間、DOCSIS 3.1に力を入れ、DOCSIS 4.0の実用はまだ先になる」というのがリン氏の見方だ。DOCSIS 4.0は大容量データの超高速通信を可能にするため、「将来、拡張現実（AR）や仮想現実（VR）サービスを支える技術として注目を集めるのは間違いない」と同氏はみる。

　通信事業者は、アナログの電話回線を使って高速なデータ通信を可能にするデジタル加入者線（DSL：Digital Subscriber Line）から、家庭向け光ファイバー通信回線（FTTH：Fiber To The Home）へのアップグレードを進めている。それに並行して、FTTHより利用料金を抑えられるFWAサービスを訴求し、コストに敏感なユーザーの獲得を狙う。

　ABI Researchによると、5Gを使ったFWAサービスの加入者数は2020年、家庭用ブロードバンドの総加入者数のうち1％未満にとどまっていた。2026年には約4％になる見込みだ。ブロードバンド事業者は競争の激化に備え、ネットワーク以外にも家庭用の通信機器やセキュリティサービスを投入し、ユーザー体験を向上させる“総合力”を武器に差異化を図るとリン氏はみている。