「会議で一切発言しない“沈黙マン”は『Web会議』で増えた」は大きな誤解

「Web会議参加者の約半数は発言していない」というデータがある一方で、これはテレワークに限った問題ではないと考える人もいる。実態はどうなのか。調査結果から見える“真実”は。

公開 2021年11月16日 08時00分

著者

Mike Gleason

[TechTarget]

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　Cisco Systemsが2021年10月に公開した調査レポート「Hybrid Work Index」によると、Web会議出席者の約48％が会議で発言していない。Microsoftが科学誌『Nature Human Behaviour』で発表した社内調査からも、テレワークに切り替えてからMicrosoftは従業員間コミュニケーションが不活発になり、従業員同士のつながりが減少したという結果が伺える。こうした調査結果を紹介した前編「Web会議で言いたいことが言えない“沈黙マン”が5割　発言しない『残念な理由』」に続く中編となる本稿は、Web会議で活発な議論を促す解決策を技術とマネジメントの両面から考える。

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“沈黙マン”は「Web会議特有の課題」ではない？

　企業が従業員のテレワーク可能日数を決める際には、テレワークのメリットとデメリットを比較検討するものだ。しかしオフィス出勤を義務付ける日数を増やすことは、従業員の反発を生む可能性がある。Slack Technologiesが1万569人のナレッジワーカーを対象に実施した調査（2021年10月発表）によると、週に3日以上オフィスに出勤したいと答えた回答者は34％しかいなかった。

　米国カリフォルニア州コロナ市のCIOを務めるクリス・マクマスターズ氏は「会議参加時の没入度の問題は、テレワーク特有の問題とは断言できない」と考えている。マクマスターズ氏の経験では、大きな会議の場合、それが対面かバーチャルかに関係なく、出席者の約半数しか発言しないという。

　もちろん全ての会議に出席者の発言が必要なわけではない。調査会社Metrigyでアナリストを務めるアーウィン・レザー氏は、自身が出席した会議を例に挙げ「発表者1人が新しいデバイスのデモを実施し、他の出席者はメモを取るだけだった」と語る。「出席者が発言しなかったからといって、その会議が失敗だったことにはならないし、対面会議の方が良かったとも思わない」（レザー氏）

　それでも企業の管理職は、半数よりもっと多くの出席者に遠隔会議で発言してほしいと考えている。Zoom Video Communications、Microsoft、Cisco Systemsはそれぞれ、Web会議への主体的な参加を促すさまざまな機能を自社製品に導入している。後編は各社の動向を紹介する。