Cisco Systemsの調査で、Web会議の実施時にリモート出席者の約半数が発言していないことが明らかになった。テレワーク時のコミュニケーションを阻害している要因は。
2021年10月、Cisco Systemsは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）の影響でテレワークに切り替わった後の働き方について調査結果をまとめ、「Hybrid Work Index」として発表した。このレポートは、同社製品のユーザー企業を対象に収集した匿名データと、34カ国のCIO（最高情報責任者）、IT製品導入の意思決定者、従業員約3万9000人を対象とした調査に基づいている。
Cisco Systemsのデータによると、Web会議出席者の約48％が会議で発言していない。同社は、会議の数が多過ぎて従業員がバーンアウト（燃え尽き症候群）に陥っていることを原因の一つに挙げている。
テレワークの問題点は他のベンダーの調査にも表れている。Microsoftが科学誌『Nature Human Behaviour』で発表した社内調査の結果は、テレワークにおける共同作業の質について問題提起している。この調査の結果によると、テレワークに切り替えてからMicrosoftは従業員間コミュニケーションが不活発になり、従業員同士のつながりが減少した。
Web会議用デバイスや聴覚障害者向け電話リレーサービスを提供するSorenson CommunicationsでCIOを務めるニール・ニコライセン氏は「テレワークになってから従業員とのコミュニケーションが難しくなった」と語る。例えば「Microsoft Teams」や「Zoom」といったWeb会議ツールを使った遠隔会議では、ボディーランゲージを読み取るのが対面会議よりも難しい。そのため言いたいことを言えずにいる部下がいても上司が気付くことができないという。「複数の出席者が並ぶWeb会議ツールの画面で、一人一人のボディーランゲージを読み取るのは難しい。カメラをオフにしている出席者がいたら、なおさら無理だ」（ニコライセン氏）
中編は、Web会議で活発な議論を促す解決策を考察する。
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