ビジネス向け「Windows 11」の“いろは”【第3回】
「Windows 11」は“管理者泣かせ”のOSなのか？ PC更改に潜むリスクとは
「Windows」の入れ替えには作業負担やコストの増加が付きものだ。「Windows 11」の場合はどうなのか。特に注意しなければならない問題を含めて考える。
「Windows」のバージョンが新しくなるときに企業のIT管理者を悩ませるのは、管理負担やコストが増えることだ。「Windows 10」から「Windows 11」に変更する際も、その問題は発生する可能性がある。法人向けエディションを例にして考えてみよう。
「Windows 11」は“IT管理者泣かせ”のOSなのか？ そうでないのか？
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連載：ビジネス向け「Windows 11」の“いろは”
「Windows 11」関連の話題
MicrosoftはWindows 11の法人向けエディションとして「Windows 11 Enterprise」を提供する。Windows 11 EnterpriseのOSとしての基礎はWindows 10と同じであるため、管理方法もWindows 10とほぼ変わらない。例えばIT管理者は、Windows 11の配布や設定において以下のツールを利用できる。
- Windows Autopilot：Windows搭載デバイスをセットアップするための自動化ツール
- Microsoft Endpoint Manager：デバイス管理ツール
- Microsoft Deployment Toolkit：WindowsをPCに配布するための自動化ツール
グループポリシー機能を使用し、個々のデバイスのセキュリティやプライバシーの設定をまとめて管理できることもWindows 10と変わらない。
ハードウェア要件
Windows 10と比べて大きく違うのはハードウェア要件だ。Windows 11を使用するデバイスの最小要件には、
- 1GHz以上で2コア以上の64bitプロセッサまたはSoC（システムオンチップ）
- 4GB以上のRAM（メインメモリ）
- 更新プログラムや特定機能に必要な容量を別にした64GBのストレージ
- セキュリティモジュール「TPM」（Trusted Platform Module）のバージョン2.0
などがある。
自社のPCがこれらのハードウェア要件を満たしていない場合、Windows 11 Enterpriseへのアップグレードはできないため、新たにPCを購入する必要がある。新しいPCの調達や設定は、コストや運用管理の負担増を招く可能性がある。
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