生成AIでバックアップはどう変わる？【第4回】

なぜ生成AIを「バックアップ」に使ってはいけないのか？　反対派の言い分

画像やテキストを生成するAI技術「生成AI」に、バックアップベンダーは期待を寄せている。一方で、生成AIの利用に慎重論を唱える業界関係者もいる。

公開 2023年09月20日 05時15分

[TechTarget]

印刷する連載新着通知を受け取る

　テキストや画像などを自動生成する人工知能（AI）技術「ジェネレーティブAI」（生成AI）を実装したツールは、IT部門の業務を効率化することに役立つ可能性がある。ただしその可能性があるにもかかわらず、重要なITインフラの管理に生成AIやLLM（大規模言語モデル）を活用することについて、慎重な態度を取るバックアップベンダーの関係者もいる。何を懸念しているのか。

バックアップベンダーが「生成AI」に抱く懸念とは

併せて読みたいお薦め記事

連載：生成AIでバックアップはどう変わる？

併せて読みたいお薦め記事

生成AIによる自動化はどこまで可能なのか

　データを分類、識別、ラベル付けするためのAI技術「識別AI」の用途は広がっているが、データを生成するためのAI技術「生成AI」の用途はまだ手探りの状態だ。「生成AIよりも、データの蓄積や加工、分析をするための基盤となるシステム『データプラットフォーム』の最適化を目的とした識別AIの使用が広がっている」。ストレージベンダーPure StorageのEMEA（欧州、中東、アフリカ）地域でCTOを務めるパトリック・スミス氏はそう語る。

　ストレージの運用状況に関するレポートは正確である必要がある。企業の意志決定はレポートに基づくからだ。不正確な情報や、データの整合性が取れていないレポートは信頼できない。

　「ストレージとバックアップは間違いなく生成AIと機械学習によって進化するが、情報を正確に扱えないのであれば、チャットbotの使用は推進すべきではない」。データ保護ツールベンダーVeritas Technologiesの英国リージョナルバイスプレジデント、バリー・キャッシュマン氏はそう警告する。

　キャッシュマン氏は、データ保護戦略に生成AIを安易に組み込むことに反対している。その理由について同氏は、「現在公開されている生成AIは、ビジネスにおける重要なデータを第三者に開示し、法規制やコンプライアンス違反を起こす可能性がある」と述べる。