Web3が再注目される予感【後編】
「Web3」と「ブロックチェーン」でどうすれば世界の電力消費を減らせるか
持続可能性（サステナビリティ）との共存が課題となっている「Web3」。そのWeb3を積極的に使い、環境問題に取り組む動きが出ている。
非中央集権型の次世代インターネット「Web 3.0」（以下、Web3）。その構成要素として、複数のコンピュータで情報の正確性を確保する技術「ブロックチェーン」がある。ブロックチェーンの仕組みが大量の電力を消費する傾向にある技術ではあるが、これを持続可能性（サステナビリティ）の向上に役立てようとする動きがある。
「Web3」と「ブロックチェーン」でどうすれば電力消費を抑制できる？
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連載：Web3が再注目される予感
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オープンソースソフトウェアの発展と普及を促進する非営利団体Linux Foundationのデビッド・ボズウェル氏（コミュニティーアーキテクチャ担当シニアディレクター）は、サステナビリティを向上させられるツールを例示する。
- ブロックチェーン技術をベースにしたペーパーレス調達ツール
- デジタル取引の実現により紙の使用量を削減し、環境への負荷を軽減する。
- 「Hyperledger Fabric」を採用したグローバル水取引プラットフォーム
- ブロックチェーン技術をベースにした分散型プラットフォームで、水資源不足の解消に役立つ。
有識者によると、ブロックチェーンは以下の取り組みにも有効だ。
- サプライチェーンにおけるカーボンフットプリント（活動を通じて排出される二酸化炭素量）を正確に追跡する
- カーボンクレジット（温室効果ガス削減効果をクレジットとして売買できる仕組み）を利用する
- カーボンオフセット（温室効果ガス排出量を埋め合わせる取り組み）を実施する
Web3自体もサステナブルに
Web3自体のサステナビリティを高める動きも出ている。
ブロックチェーンをベースにした分散型プラットフォーム「Ethereum」（イーサリアム）は、2022年9月にPoWから「Proof of Stake」（PoS）の手法への移行を完了した。PoWでは計算能力が報酬の決定要因となるのに対し、PoSでは「コイン」の保有量や年数でマイニングの報酬が決まる。この大幅な変更は「Merge」（マージ）と呼ばれる。マージによってEthereumの消費するネットワークのエネルギー消費量は約99％削減されたという。
2023年2月、Linux Foundationはレポート「Web3 and Sustainability: How We Can Reduce the Climate Impact of Blockchains, How Blockchains Can Help Reduce Our Own」を発表した。レポートで取り上げられているのは、仮想通貨のマイニング時にデバイスが発する熱の有効利用だ。レポートによるとマイニングで生まれる熱を、家庭やビルに引き渡せるようにするインフラの導入計画が進んでいるという。また、水力や地熱など豊富な再生可能エネルギー源を、コストを抑えて利用するため、カナダやアイスランド、スウェーデンといった雪国への施設設置を検討する企業もある。
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