コンサルティング企業Gallupが2025年1月に発表した調査結果によると、米国の従業員のエンゲージメント（仕事への関与度）は過去最悪の水準だ。2024年には従業員のエンゲージメントが過去10年で最も低い水準にまで落ち込み、仕事に没頭していると感じる従業員は31％だった。従業員のエンゲージメントは、創造性やイノベーションに直結する。従業員が仕事に無関心になるとイノベーションが停滞し、生産性が低下する。

　職場への無関心や不満は“感染症”のように拡大し、燃え尽き症候群や大量離職につながる可能性がある。従業員のエンゲージメントが低下する要因は以下の通りだ。

不安定な雇用市場

　テクノロジー業界を中心にレイオフが続く中、従業員は満足していない仕事でも辞めずにとどまりやすい一方、会社とのつながりは弱まる。

ワークライフバランスの欠如

　早朝からチャットツールにログインし、夜遅くまでメールに返答する「常時接続の文化」により、仕事とプライベートの境界が曖昧（あいまい）になっている。

出社義務（オフィス回帰）の増加

　出社を義務付ける企業が増えているが、従業員全員が納得しているわけではなく、不満につながっている。

　人材管理システムのベンダーisolvedのCPO（Chief People Officer：最高人事責任者）、エイミー・モッシャー氏は、同社の調査レポート『Voice of the Workforce（2024-2025）』の結果を引用して次のように述べる。

　「2024年には、79％の従業員が燃え尽き症候群を経験し、半数以上が『エンゲージメントとパフォーマンスが低下した』と答えた。静かな崩壊は企業文化が静かに侵食されるだけではなく、放置すれば事業に明確な影響が出る」

　この調査は米国のフルタイム従業員1000人以上を対象に実施したものだ。

企業への影響は大きい

　静かな崩壊はじわじわと進むが、その影響は大きい。「従業員のモチベーションを下げるだけではなく、企業の業績にも直結する」と、心理学者で、コンサルティング会社Fractional InsightsのCEOを務めるショナ・ウォーターズ氏は指摘する。同氏によると、米国の企業ランキング「Fortune 1000」に選ばれた企業全体で、年間2億4000万～3億3000万ドルの損失が生じている。

生産性の低下

　仕事への意欲が薄れている従業員は出社はするものの、仕事の質は低下している。生産性や仕事の質の低下は、企業に経済的損失だけではなくブランドを毀損（きそん）するリスクをもたらす。

創造性とイノベーションの低下

　エネルギーが尽き、力を発揮できない従業員が増えると、企業のイノベーションは停滞し、競争力の低下につながる。モッシャー氏は「意欲のない従業員は、組織の敏捷（びんしょう）性を失わせる」と述べる。

離職率の増加

　従業員のエンゲージメントを向上させるツールを提供するApplauzによると、年俸制の従業員を採用するコストは「従業員の年収の半分～4倍」に達するという。静かな崩壊が従業員の退職につながる以上、企業は早急に対処する必要がある。

　「意欲の薄れた従業員の存在は、管理職の燃え尽き症候群も引き起こす」とモッシャー氏は指摘する。従業員が仕事との感情的なつながりを失うと、管理職やリーダーがその穴を埋めざるを得ず、負荷が集中し、燃え尽き症候群につながる。こうして静かな崩壊は深刻化するため、根本的な原因に対処し、従業員の無関心が組織全体に広がるのを防ぐ必要がある。

　次回は、静かな崩壊への対処法を解説する。