オープンモデルの“意外な欠点”
OpenAIの無料モデルは“ただでは使えない”? 利用時の注意点
OpenAIが、誰でも利用できるオープンなAIモデルを公開した。しかし、その手軽さの裏には、企業が見過ごしてはならない複数のリスクが潜んでいる。オープンモデルを導入する前に知っておくべき注意点とは。
AI(人工知能)アシスタント「ChatGPT」の開発元であるOpenAIは、2つの大規模言語モデル(LLM)「gpt-oss-120b」と「gpt-oss-20b」をオープンソースライセンス「Apache License 2.0」の下で公開した。これらのモデルはオープンウエート(重み付けが公開されているAIモデル)であり、「既存のオープンモデルの性能を上回る」と同社は説明する。その詳細と、オープンなAIモデルを使う際に気を付けるべき注意点を解説する。
「OpenAIのオープンモデル」は何がすごい?
OpenAIの説明では、gpt-oss-120bとgpt-oss-20bは推論タスクにおいて同規模のオープンモデルの性能を上回り、一般消費者向けのハードウェアでも効率的に動作するよう最適化されている。同社によれば、gpt-oss-120bは主要な推論ベンチマークで「OpenAI o4-mini」とほぼ同等の性能を達成し、80GBのGPU1基で動作する。gpt-oss-20bは一般的なベンチマークで「OpenAI o3-mini」に匹敵する結果を出し、16GBのメモリを搭載するエッジデバイスでも実行可能だ。
半導体メーカーNVIDIAは、gpt-oss-120bとgpt-oss-20bが同社のGPU(グラフィックス処理装置)「NVIDIA H100 Tensor Core GPU」でトレーニングされたと発表した。これらのモデルは、AIモデルをアプリケーションに組み込むことを支援するマイクロサービス群「NVIDIA NIM」で利用できる。
オープン技術を推進する業界団体OpenUKでCEOを務めるアマンダ・ブロック氏は、「AIモデルをオープンにすることは、社会のあらゆるニーズに応えると同時に、誰もがアクセスできるデジタル公共財となる力を持つ」と語る。大手IT企業が広く利用しているオープンソースソフトウェアのように、ベンダーが事実上の標準を生み出し、普及を促進する力を持つことは、競合他社をリードするための有効なビジネス戦略になり得る。Meta PlatformsのオープンLLM「Llama」はその一例だ。「AI技術開発が国家間の競争の情勢を左右する現状において、AIモデルがオープンであることは、そのAIモデルが世界的に普及し、影響力を持つ上で不可欠だ」と同氏は指摘する。
オープンなAIモデルの利点は、クローズドではなく、誰でも性能を検証できる点にある。これによって品質の向上や問題の解消が進み、トレーニングデータの多様性不足に起因するバイアス(偏見)の是正にもつながることが期待される。企業はオープンモデルを利用して、自社の業務に合わせてLLMを微調整(ファインチューニング)できる。
調査会社Gartnerでシニアディレクター兼アナリストを務めるハリタ・カンダバトゥ氏によれば、Llamaに代表されるオープンモデルは、主に規制の厳しい業界において、試験導入という形で普及している。同氏は、企業がオープンモデルを試す理由は、「AIモデルを自社の管理下に置きたい」ことにあると考える。
オープンモデルを使う上で注意すべきこと
ただしオープンモデルを使う上では、商用モデルにはない注意点があるとカンダバトゥ氏は指摘する。1つ目は、オープンモデルをどこで、どのように展開するかによっては、大規模なインフラが必要になる場合がある点だ。同氏が話を聞いたITリーダーによれば、導入にかかる総所有コスト(TCO)は「非常に高い」とのことだ。これはオープンモデルのカスタマイズ、実行、維持には、多額の運用費と技術的な費用がかかることを示唆している。
2つ目は、コーディング支援などの用途でオープンモデルを使用した場合、商用モデルの性能に及ばないことがある点だ。その結果、従業員や開発者の体験価値、業務の処理速度が低下したりするなど、企業に悪影響が及ぶ可能性がある。
3つ目は、企業向けサポートが得られない場合がある点だ。自社が必要とするサポートを受けられるかどうかという点も含めて、オープンモデルの長所と短所を慎重に検討するようカンダバトゥ氏は促す。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
TechTarget発 グローバルITピックアップ
TechTargetジャパンの記事の一部で生成AIを補助的に活用し、米国Informa TechTargetの記事を翻訳・編集して国内向けにお届けします。編集部による内容の確認を徹底しています。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
SNS認証や多要素認証も数分で実装、IDaaS基盤でデジタルビジネスはどう変わる? -
製品レビュー
「電子帳簿保存法対応」実践術:タイムスタンプ付与などの要件の手軽な実現方法 -
事例
「大企業のデジタル化」成功事例集【コクヨ、九州電力、ヨネックスなど21社】 -
製品資料
“顧客管理の課題”を簡単に解決する方法とは? -
製品資料
契約管理の“あるある課題”をノーコード開発で解決するためのポイント
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
2
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
3
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
4
Synologyがエンタープライズ向けユニファイドストレージを投入 その実力は
-
5
「Windows派」「Linux派」を分ける決定的な違い
-
6
脱VMwareの最適解 NTTデータと日立製作所が示す国産仮想化基盤
-
7
自宅のWi-Fiが「遅い」「途切れる」本当の原因は? Dellが推奨する鉄則
-
8
継続利用は4割どまり M365 Copilotが「効く業務」と期待外れの境界
-
9
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
10
「VMwareのコスト」に悩んでいるユーザー企業に送る、VMwareを残す・捨てる基準
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
2
AIが「わざわざ使うツール」になっていない? 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
3
5回聞くだけじゃ足りない? トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か? 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
7
PostgreSQLの「機能」「性能」「運用」「拡張性」に関する悩みの解消法
-
8
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
9
Macの安全神話は崩壊? 最新の脅威動向から見えた攻撃のトレンドと有効な対策
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド:25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー