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日本HPら3社、メインフレームからの移行ソリューションで協業

既存システムの資産分析ツールやシステム移行ツールと、事前検証環境サービスを組み合わせて提供することで、レガシーシステムからの移行を支援する。

公開 2009年06月10日 09時00分

[TechTargetジャパン]

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　日本ヒューレット・パッカード（以下、日本HP）、ニッセイ情報テクノロジー（以下、Nissay IT）、日本ティーマックスソフト（以下、TmaxSoft）の3社は6月9日、レガシーシステムを再活用する「ITモダナイゼーション」事業での協業を開始すると発表した。メインフレームの運用ノウハウに基づいた資産分析と移行支援ツールによって、既存アプリケーションのオープンシステムへの移行を容易にするという。

　今回の3社の協業は次の通り。まず、Nissay ITの資産分析サービス「Fit＆Gap」によって、プログラムやJCL（ジョブ制御言語）、データセットなどの既存システムの全体構造の把握、IT資産の整理と移行不可プログラムの特定などを行う。Fit＆Gapは、メインフレーム内の資産内容を約100項目のチェックシートに基づいて洗い出し、移行が必要な資産と必要のない資産の整理を実施できる。

　次に、TmaxSoftのシステム移行ソリューション「Tmax OpenFrame」を活用して、メインフレームで使用してきたアプリケーションやデータ、画面などの資産を書き換えることなく、オープンプラットフォーム上で使用することを可能とする。Tmax OpenFrameでは、JCLやCOBOLなどのアプリケーション資産や、SAM／VSAMなどのデータベース資産をコード変換のみでそのまま運用でき、移行期間を抑える短縮することが可能。

　日本HPは、同社の市ヶ谷ソリューションセンター内に「HP Integrityサーバ」を中心とした事前検証環境を提供する。

　3社は今回の協業によって、資産分析や移行ツールおよび検証環境サービスを組み合わせて提供することで、企業のITモダナイゼーションを短期間にかつ低コストで実現できるとしている。

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