ソーシャルハッキング

ネットワークのセキュリティを簡単に破る攻撃手法の実際

企業の情報は、単純な引っ掛けだけでいとも簡単に盗み出せてしまう。IT幹部になりすますのも容易なのだ。

公開 2009年08月05日 07時30分

更新 2012年09月04日 17時54分

著者

Peter Wood

[TechTarget]

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　われわれプロの侵入テストチームは過去20年の大部分を通じ、組織内外からのセキュリティ診断を実施してきた。その倫理的ハッキングの経験から浮かび上がってきた幾つかの問題は、一見無関係に思えるが、隙を突いた攻撃から大部分の組織が情報資産を守れない原因になっていた。本稿では、ネットワークセキュリティ破りによく使われる攻撃の手段を幾つか紹介する。

　この記事で取り上げるのが、ハッキング技術や攻撃回避のための技術戦略ばかりではないことを覚えておいてほしい。ビジネスマンの多くはセキュリティについて考えることなく日々を過ごし、単純な引っ掛けだけでいとも簡単に情報を盗み出せてしまうことなどまったく知らずにいる。われわれは倫理的ハッカーとして、特定の組織に攻撃を仕掛ける創造的な方法を見つけるという課題を課せられるが、糸口となるのは大抵、警戒心の薄い従業員だ。一例として、われわれの実体験を紹介しよう。

　プリペイド式携帯電話を思い浮かべてほしい。顧客、つまり標的の企業にはその電話番号についての予備知識がないため匿名性が保証され、潜在的攻撃者が電話を通じて企業の情報を入手できるかどうかを実地に試す手段が確保できる。電話を買ったら、どこからでも入手できる標的企業の代表番号に電話をかけ、関心のあるITプロジェクトを率いるリーダーの名前と電子メールアドレスを尋ねる。例えば給与決済システムの担当者を尋ねるとしよう。われわれの経験では、ヘッドハンティングですかと尋ねられるかどうかを別とすれば（あまりいい身元審査方法とはいえない）、ノーチェックで済む。交換手は喜んで、この情報を電話で提供してくれる。

　次に、その会社のWebサイトを念入りに調べ、そのサイトと同じスタイルで偽のWebページを作成する。画像とロゴも、本物につながるイメージパスをコードに組み込んで同じものを使う。この偽ページは表面上、会社のセキュリティポリシーをスタッフがどの程度知っているかに関するアンケートページに見せかけ、パスワードをどうやって選んでいるか、それを書き留めているかといった単純な質問を並べておく。

　それから、その会社の情報セキュリティ管理者の電子メールのソースアドレス（※）を使い、標的とするプロジェクトマネジャーにメールを送る。このメールでは、受け取った相手に、例の偽ページへのリンクを使って簡単なアンケートに答えてほしいと促す。多くはあからさまな質問に不審を抱くものの、Webサイトは確かに本物らしく、依頼は自分の会社のセキュリティ管理者から来ているように見える。

※編注　メールの送信元アドレスのこと。これを偽装することで第三者が本人になりすますことができる。

　さらに、リンクをクリックすると、最初にユーザーネームとパスワード入力による本人確認を求められる。もちろんこれこそが引っ掛けであり、残りの質問は攻撃者には関係ない（多分関心はあるかもしれないが）。狙いはネットワークへのログイン情報のみだからだ。

　このやり方を使えば、ここまでは自分たち（シミュレーション上の犯罪者）の側は一切リスクを冒すことなく、ネットワークへの貴重なログイン情報を手早く収集できる。その後注意深い人物に詐欺を見抜かれ、パスワードがすべて変更されたとしても手遅れだ。既に盗んだ情報を使ってリモートからその会社のエクストラネットにログインして貴重な情報を盗み出し、新しい「バックドア」アカウントまで設定してあるのだ。

　同じ手口を使って、IT部門幹部の氏名、肩書、直通電話番号を聞き出すことも可能だ。リストが完成したら、各人の番号に電話をかけ「外出中」のメッセージが流れるまで待つ。そこでこの（外出中の）人物の出番だ。一時的に当人になりすますというわけだ。

　再び電話を取り出し、もちろん親切な交換台を経由した後に、われわれだます側が、「自分は自宅で作業しているのだが、リモートからのログインがうまくいかず、会社のノートPCのパスワードを忘れてしまった」と説明する。それから、「息子を保育園に迎えに行かなければいけない」などとでっち上げ話をヘルプデスクのオペレーターに聞かせ、自分のアカウントをリセットして新しいパスワードを携帯メールで自分に送ってほしいと依頼する。もちろん、相手に伝えるのは新しい、追跡されることのない携帯電話の番号やアドレスだ。15分もすれば、パスワードがアカウント名まで添えられて送られてくる。こうした手口を知ると、われわれが会社と契約してテストとしてこれをやっている、倫理的な相手でよかったと思うだろう。

　もし電話の交換手が社員についての情報提供を禁じられ、ヘルプデスクのオペレーターがパスワードのリセット要求について確認するために、例えば暗証番号や他人が知り得ない情報を使うといった明確なガイドラインを与えられていたとしたら、この種の電話を使った詐欺は、大部分失敗していただろう。

　こうしたたぐいのだましの手口、あるいはさまざまなバリエーションを加えた手口を防げるかどうかは、社員の啓発と研修に懸かっている。パスワードとログイン情報は決して漏らしてはいけない。IT幹部になりすますのはいとも簡単だからだ。電話口だけでなく、偽の名詞や制服を使って標的とする会社のビルに入り込み、キーロガーを仕掛けてさらなる情報を盗み出すことがある。この種のサイバー詐欺犯罪を食い止めるためには、訪問者に対する物理的なセキュリティチェックを適切に行うことも大切だ。バッジを付けず、あるいは誰にも案内されずにオフィスをうろついている人物について、不審を抱いた社員が報告できる態勢が必要だ。通常こうしたことをテストすると、ほぼ確実に、ぞっとするようなセキュリティ破りにつながりかねない「コントロールの不在とポリシーの不在」が浮き彫りになる。

本稿筆者のピーター・ウッド氏は、倫理的ハッキングを手掛ける英First Base Technologiesの最高執行責任者。世界的に有名なセキュリティエバンジェリストでもあり、カンファレンスやセミナーで、倫理的ハッキング技術とソーシャルエンジニアリングについて講演している。BBCテレビのドキュメンタリー番組やラジオに出演してセキュリティ問題について解説したり、セキュリティをテーマに執筆した記事も多数ある。

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