DDoS攻撃の傾向としては、従来よりもさらに大量のトラフィックを標的に送信し、ネットワーク帯域を大量に消費することで、ネットワークの性能低下や停止を引き起こすケースが目立ってきた。こうした広帯域攻撃は今や一般的であり、「1Gbpsを超える攻撃」を報告した回答者は40％、「10Gbpsを超える攻撃」を報告したのも13％いる。過去には100Gbpsを超える攻撃が報告されたこともある。

　さらに調査では、アプリケーション層への攻撃や複数の攻撃ベクトルを組み合わせた複合的な攻撃の増加も確認されている。Arbor NetworksのEMEA地域（欧州、中東、アフリカ）担当ソリューションアーキテクトであるダレン・アンスティー氏によると、これはDDoS攻撃ツールの高度化が進んでいることの表れだという。

　「WebサービスやIRC（インターネットリレーチャット）などを利用したアプリケーション層への攻撃が増えているのが気掛かりだ。こうした攻撃の最大の問題は、トラフィックレートが低かったり関連するホスト数が少ない場合でも効果的になる可能性がある点だ。またこうした攻撃手法は一般的なプロトコルに準拠しているため、侵入検知システム（IDS）や侵入防御システム（IPS）では検知しづらく、防御が難しい」とアンスティー氏は語る。

　また同氏によると、複数の手法を組み合わせた複雑なDDoS攻撃も増加傾向にあるという。例えば、広帯域の“量的な”攻撃をする一方で、同時にアプリケーション層への攻撃を仕掛けるといった具合だ。「この方法であれば、標的のサービスを停止させられる可能性が高まる。アプリケーションへの攻撃が成功すれば、停止期間をより長期化できる。被害者は、まず量的な攻撃から対処しようとするはずだからだ」（同氏）

　イデオロギーやオンライン破壊行為を動機とする攻撃が増えているということは、今やあらゆる企業が標的となり得るということだとアンスティー氏は語る。例えば、政治・宗教的な理由などで特定のグループの怒りを買った組織との取引があるだけでも、自らがいつ攻撃の標的にされないとも限らない。

　ただし調査報告書によると、従来DDoS攻撃の動機とされている要因も依然残っている。29％の回答者は攻撃の主な動機として「オンラインゲーム」を挙げ、25％は「自らの能力を誇示するため」と答えた。またDDoS攻撃は世界の一部の地域、とりわけ極東において、競合他社のビジネスを妨害するための手段として日常的に使われているという。

　「アジア太平洋地域ではビジネスの一環のようになっている。ただし、西欧ではそれほど一般的ではない」とアンスティー氏。

　なお今回の調査では、IPv6ベースのサービスに対するDDoS攻撃が初めて報告された。ただしArbor Networksによると、「ハッカーは、現段階ではIPv6ベースのサービスを主要な標的とは見なしていない」という。