重要インフラ狙いの攻撃も増加
大規模化が進むDDoS攻撃、一度に100Gbpsの攻撃も
2010年のインフラセキュリティ報告書によると、分散型サービス妨害(DDoS)攻撃はここ数年で桁違いの規模に拡大している。
米Arbor Networksは世界のインフラセキュリティに関するリポートをまとめ、2010年の1年間で分散型サービス妨害(DDoS)攻撃が規模、頻度ともに増大したと報告した。
Arbor Networksの調査によると、2010年で最も規模が大きかったのは、一度に100Gbpsで帯域が攻撃されたケースだった。報告書によれば、帯域攻撃が100Gbpsを突破したのはこれが初めてであり、2009年最大の攻撃と比べると102%増となった。同社のグローバルセールスエンジニアリング・オペレーション担当副社長 カルロス・モラレス氏によれば、同社が調査を開始した2005年と比べると1000%の増加になるという。
サイバー犯罪集団が大量のトラフィックを生成できるようになったのは、テクノロジーの普及によるものだとモラレス氏は解説する。3G、4Gに対応したスマートフォンと有線ブロードバンドネットワークとの間で、ボットネットが利用できる機器は何十億台にも上り、ほとんどのネットワーク事業者の帯域幅をはるかに上回るという。
また、「Anonymous(匿名)」集団のメンバーがWikiLeaks攻撃に使ったのと同様のアプリケーションレイヤーDDoS攻撃も増加傾向にある。この種の攻撃はさらに検出が困難で、高度なツールを使ってトラフィックを生成し、ファームウェアに何らかの形で処理させている。
Arbor Networksの調査では、重要インフラに対するアプリケーションレイヤー攻撃が増加していることも判明した。被害に遭うのは主にHTTPとDNSサーバだが、こうした攻撃ではSMTPとVoIPも標的になり、深刻度はこちらの方が大きいとモラレス氏は言う。
「(アプリケーションレイヤー攻撃の)問題は、検出が難しく、ステルス性が高く、大量のネットワーク帯域を生成するわけではないのに、同じようにネットワークをダウンさせることができる点にある」(モラレス氏)
「防御の溝に対する脅威」の大きさも、DDoSが出現した当時から変わっていないとモラレス氏は話す。これは主に、サーバやデータセンターを守るのに、ファイアウォールなど従来型の手段が使われている現状に起因する。
ファイアウォールはインフラ攻撃に対抗し、不正な接続を遮断する。これはコンシューマーや企業にとっては役に立つが、サーバやデータセンター環境に使うには難点がある。こうした環境に入ってくるリクエストは全て一方的に送られてくる。それによってファイアウォールのリソースが消費され、攻撃の負荷に負けてダウンしてしまう。
「2002年、1回当たり最大の攻撃は400Mbpsだった。2010年には100Gbpsになった。つまり攻撃の規模は桁違いに拡大している。2015年、2020年を予想しようとすると天文学的規模になる。従って、今後どうなるのかをここから予測し、それを念頭に置いて解決のための措置を講じなければならない」とモラレス氏は話している。
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