各MDM製品／サービスで確実に一斉制御が可能な端末数は何台か。カタログスペックで見ると、1管理サーバ当たり25万台程度を制御可能な日本アイ・ビー・エム（以下、日本IBM）の「IBM Endpoint Manager for Mobile Devices」、15万台制御可能なペネトレイト・オブ・リミットの「MobiControl」（開発：カナダSOTI）など、10万台以上を一斉制御可能なMDM製品／サービスも存在する。

　台数が「無制限」となっているMDM製品／サービスもあるが、実際には、サーバのスペックや台数などによって制御可能な台数には制限が掛かるものと考えられる。MDMのオンラインサービスの場合、ベンダーが必要に応じてサーバのスケールアウトやスケールアップをすることで、負荷に応じてインフラスペックを変更できることを「無制限」の根拠にしていることも多い。

一斉制御の実績：90万台管理の実績も

　カタログスペックではなく、実際にユーザー企業がどの程度の規模で一斉制御を実現しているのかを見ると、日本IBMのIBM Endpoint Manager for Mobile Devicesが90万台の制御実績がある。開発元である米IBMの自社導入事例で、管理サーバ4台構成で世界約90万台を制御している。

　その他、アイキューブドシステムズの「CLOMO MDM」は、リコージャパンで約7600台規模を制御している実績がある（表2）。自社導入事例だが、大塚商会は、自社の「たよれーる デバイスマネジメントサービス」で6500台を制御。またAXCEEDの「SPPM2.0」は三井住友海上火災保険が6000台の制御に利用している。社名は非公開だが、米MobileIronの「MobileIron VSP」は国内大手電機製造業で2万台の制御実績がある。

制御の確実性確保：時間差処理で負荷を軽減

　大量の端末を一斉に制御しようとすると、当然ながら管理サーバやネットワークに負荷が掛かる。こうした負荷を軽減する仕組みを盛り込んでいるかどうかが、各MDM製品／サービスが大規模運用に耐えられるかどうかの鍵となる。各MDM製品／サービスは、処理負荷を軽減すべく、管理サーバの処理方法に工夫を凝らす。

　処理負荷軽減の代表例なのアプローチが、端末を複数のグループに分け、グループごとに時間差で設定変更などの処理を適用することだ（表3）。全ての端末に対して一斉に処理を進めるのではなく、処理の時間帯を分散させることで、処理のピークを抑えることができる。

　その他、機能別に管理サーバを分離したり、処理をキューイング（先行処理が終了するまで処理を蓄積）するといった工夫で、処理負荷を抑えている。