ベッドサイドの看護業務の効率化を実現
iPod touch 600台を看護師に配布した高知大学医学部附属病院
高知大学医学部附属病院は2013年2月、看護業務支援システムで利用するモバイル端末を専用PDA端末からiPod touchに変更。600台を全看護師に配布して、看護業務の効率化と保守運用コストの削減に成功した。
高知県南国市にある高知大学医学部附属病院は、「患者の尊厳と地域特性を重視した医療環境の実現」などを基本理念として1981年に開院した(現在の病床数は605床)。同県にある唯一の大学病院(特定機能病院)として、地域住民に全人的な医療サービスを提供し続けている。2012年度から実施している再開発計画では「『日本一の健康長寿県』を目指して『地域に密着した先端医療の推進と優れた医療人の育成』」に取り組むなど、高知県における地域医療ネットワークの充実、県民のニーズに沿った予防医学や最先端医療の開発を推進している。
高知大学医学部附属病院は2011年、統合医療情報システムの全面刷新(2013年1月実施)を見据えて、看護業務支援システムの見直しを検討。看護師へのヒアリングを通じて、指示書の管理や指示変更時の連絡確認など情報伝達に関する業務負担が多いことが明らかになった。
従来の看護業務支援システムにおける情報伝達の手段として、同病院は2007年からバーコードリーダー機能とPHS機能を持つ専用PDA端末185台を複数の看護師で共同利用してきた。入院患者のベッドサイドにおける患者認証やバイタルサイン登録などを実施していたが、幾つかの問題点があったという。その問題解決に向けて同病院では、看護師が所持するモバイル端末の変更を決定。iPhoneやAndroid端末など複数の機器を検討した結果、Appleの汎用携帯端末「iPod touch」を看護師全員に1台ずつ配布することを決めた。
iPod touchが採用された理由とは? 本稿では、2013年11月に開催された「第33回医療情報学連合大会」における、高知大学医学部附属 医学情報センター 中島典昭氏の講演内容を基に、iPod touchの導入経緯や具体的な導入効果などを紹介する。
185台 3330万円の導入コストが、600台でも1488万円に
専用PDA端末の問題点として、中島氏は「機器の画面サイズとコスト面における制約があった」と説明する。従来のPDA端末では画面サイズが小さく解像度が低かったため、全ての必要な情報を表示できずに医師からの指示情報の参照が十分ではなかった。そのため、ノートPCや紙媒体の文書などを併用していた。また、端末1台当たりの価格が約18万円(税別、以下同)で、185台稼働させていたので約3330万円のコストが掛かっていた。コスト面から端末の配布数が限られていたという。
高知大学医学部附属病院では、新しい看護業務支援システムで利用するモバイル端末の条件として、以下の4点を考慮して端末選定を検討した。
- 操作性や情報視認性の高いアプリケーションを実装できること
- 端末自体のコストが低く、看護師1人ひとりに配布が可能なこと
- 機器が増えても、アプリケーションの改修や追加などの保守運用が容易で安価に実現できること
- 情報漏えいなどのセキュリティリスクを管理できる仕組みを備えていること
中島氏によると「iPhoneやAndroid端末などのスマートフォンも選定候補ではあったが、電話回線の契約がコスト面で難しかった。スマートフォンの代替としてiPod touchを採用した」という。また、32Gバイトモデル「iPod touch 第5世代」の端末価格は2万4800円であり、「導入コストが抑えられ、浮いた予算をアプリケーション開発費に充てられる点も導入の決め手の1つだった」(表1)。
| 台数 | 専用PDA | iPod touch 第5世代(32Gバイト) |
|---|---|---|
| 1台 | 18万円 | 2万4800円 |
| 185台 | 3330万円 | 458万8000円 |
| 600台 | 1億800万円 | 1488万円 |
高知大学医学部附属病院はiOS上で稼働する看護業務支援システムを構築し、全看護師を対象に600台のiPod touchを配布。2013年2月にシステムの運用を開始した。併せて、セキュリティ対策としてモバイル端末デバイス管理(MDM)システムによるアクセス制御の設定や独自開発のアプリケーションによる端末の保守運用などを行っている。また、電波干渉による接続障害の回避や安定したネットワーク接続を実現するため、単一チャンネルで無線LAN環境を構築するシステムを新たに導入するなど院内のネットワーク環境を整備した。
看護業務支援システムの運用に先立つ2013年1月、高知大学医学部附属病院は医療情報システムの最新版となる「総合医療情報伝達基盤(IMII)」を構築した。看護業務支援システムは、その一部に位置付けられる(図1)。中島氏は「“必要な情報を、誰もが必要なときに共有できる”電子カルテのような蓄積・共有型システムに加えて、“必要な情報を、必要な人が必要なときにどこでも受け取れる”情報伝達システムの実現が可能になった」と説明する。
新しい看護業務支援システムでは、医師からの指示やその変更などが該当患者を担当する看護師のiPod touch端末にリアルタイムで送信される。看護師は常に最新の指示内容を確認するとともに、患者や薬剤などの照合を実施できる。
導入効果:ベッドサイド業務の効率化を実現
新しい看護業務支援システムは、旧システムでも提供していた「注射や処方、輸血、検査などの各オーダーの患者照合」機能、「バイタルサイン登録」機能などに加えて、新たな機能を実装。担当患者、病棟内患者の各オーダーの一覧表示する「患者スケジュール」や「受け持ち患者情報通知」「写真登録」「ME機器の使用登録」などが追加された。
新システムの導入効果として、中島氏は“ベッドサイド業務の効率化”を挙げ、具体的な数値例として「バイタルサイン登録数」「画像登録数」の変化を紹介。同氏は「1人1台の端末を配布したことで、看護師がいつでも情報を入力できる体制になったことが大きい」と分析する。
iPod touchを利用したバイタルサイン登録では、メニュー画面の患者一覧や患者バーコードなどで患者を選択し、患者ごとのオーバービュー画面で「体温」「脈拍」「呼吸数」「最低/最高血圧」などを入力(画像1)。現場でのiPod touch入力で登録業務が完結できるようになった。旧システムと比べて操作性が向上した他、前回データの参照も可能になった。
バイタルサイン登録の1カ月当たりの登録数を新旧システムで比較すると、平均4200件から平均4700件まで増加。これを入力端末別にみると、PDA端末からの登録数は約600件(全体の1.5%)にとどまっていたが、iPod touchでは約7100件(全体の約15.1%)まで増加している。
また、写真登録機能では電子カルテとの連携を強化。従来、褥瘡(じょくそう)などの患部撮影では別途デジタルカメラを持ち歩いて撮影し、データを電子カルテに取り込む作業が必要だった。新システムでは、登録した写真データの一覧表示画面から選択するだけで電子カルテの記録欄に貼り付けることができる(画像2)。さらに、デジタルカメラで撮影した場合、画像と患者とのひも付けを目視で行っていたが、リストバンドなどで患者を指定してから撮影する運用に切り替えた。これにより、取り違えリスクの低減による安全面の向上や看護の業務負荷の軽減にも役立てている。
その他、登録データはiPod touchではなく連動する電子カルテに保存するなどの工夫でセキュリティを高めている。看護師による電子カルテの記録欄への画像登録数(1カ月当たり平均)は、約260件から約530件まで増加した。
ME機器利用登録機能は、患者IDの入力やME(医用工学)機器のバーコードを読み込んで、機器の使用開始・使用終了などを登録、解除する。1日の貸し出し状況や機器の利用履歴などを確認できる。これらの機能は、患部撮影が多く、数が限られている機器を利用する褥瘡管理チームに特に好評だという。
保守運用の手間やコストも削減
高知大学医学部附属病院では、端末の障害対応件数やその内訳、修理コストなどを新旧システムで比較している。例えば、障害対応件数は旧システム(2007年5~7月)が9件、新システム(2013年5~7月)では14件となっている(図2)。件数自体は増えているものの、障害内容に違いがある。旧システムでは「部品破損水ぬれ」「設定不良」などユーザーの使い方に起因する修理が多かった。一方、新システムでは「Wi-Fi設定」や「充電不備・液晶の不調」などの対応方法の問い合わせが多い。「端末数の割に件数は少なく、修理費用のコストも掛かっていないため、実際の保守管理コストや手間は軽減できている」(中島氏)
自分の専用端末であることから大事に使ってもらえるなど、端末管理に対する責任も芽生えていると中島氏は説明する。新システム移行後は、スタッフ自身が指示書のペーパレス化を推進するための作業部会を発足させるなどの変化も見られた。
しかし、保守管理面での課題もある。約1年ごとにあるiOSのメジャーアップデートに対して、OSバージョン管理やアプリケーションの改修が必要となり、バッテリー寿命に対するリプレースも考慮しなければならないという。「導入や保守に要するコストが抑えられているので、その分で賄える可能性があるものの心配は残っている」
高知大学医学部附属病院では今後、IMIIの充実に向けたナースコールシステムや内線電話など他のモバイルシステムとの統合を視野に入れている。そのタイミングで、iPod touchを継続するのかスマートフォンに切り替えるかを検討する予定だという。また、モバイル端末の利用については、医師など看護師以外の院内のスタッフへの支給も検討している。
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