教育ITニュースフラッシュ
早稲田大学で始動した“キャンパス博物館化計画”とは?
学費シミュレータを開発した法政大学の取り組みから、デジタルペンとタブレットの連動システムの新製品まで、注目の教育IT関連ニュースをお届けします。
教育機関のIT導入事例、教育機関向けの新製品に関するニュースを紹介する教育ITニュースフラッシュ。法政大学 通信教育部が開発した学費シミュレータから、紙に書いた文字や絵をクライアントPCやタブレットで共有できる新製品まで、さまざまなニュースがありました。
キャンパスをミュージアムに、早稲田大学が事業開始
キャンパスを絵画・彫刻で彩る「キャンパスのミュージアム化」と、美術品や資料をインターネットに公開する「バーチュアルミュージアム」の2つの事業を開始する。キャンパスのミュージアム化事業では、キャンパス内に実物の絵画や彫刻を設置し、研究者や大学院生、学生だけでなく、地域の人が文化財を身近に体感できる空間を作る。バーチュアルミュージアム事業では、国宝2件、重要文化財7件、重要美術品8件を含む500万点以上の文化財を3D(次元)グラフィックスで再現し、国内外に発信したい考えだ。同大学の文化推進部は事業開始に当たり、2014年6月から事業推進のための募金活動を開始する(発表:早稲田大学<2014年4月28日>)。
法政大学 通信教育部が学費シミュレータを開発
法政大学 通信教育部(東京都千代田区)が開発した「かんたん学費シミュレーション」は、本科生、選科生、教職生といった「就学コース」や「学部学科」、希望する「卒業年数」などを専用のWebページに入力すると、卒業までに必要な学費の総額と、1年当たりに必要な費用を表示する。通信制大学は、1年次入学や編入など入学パターンもさまざまであり、卒業までのペースも学生によってバラバラ。「実際にどれくらいの学費が掛かるのかが分かりにくい」という学生の声を受け、かんたん学費シミュレーションの開発を決断したという。利用は無料(発表:法政大学 通信教育部<2014年4月30日>)。
日本女子大学が寄付金のネット支払いを可能に
2014年4月25日にインターネット経由での寄付金受け付けを開始した。寄付者の利便性を高め、卒業生だけでなく幅広い層からの寄付金を獲得するのが狙い。寄付希望者は、同大学のWebサイトからアクセス可能な寄付用画面へアクセス。クレジットカード番号など必要な事項を入力するだけで寄付が完了する。寄付用画面には、クライアントPCに加えて携帯電話やスマートフォンなどからアクセス可能。寄付は3000円以上、1000円単位で受け付ける。システムには、フューチャーコマース(京都市下京区)のインターネット寄付金収納サービス「F-REGI 寄付支払い」を採用した(発表:日本女子大学、フューチャーコマース<2014年4月25日>)。
茨城県立海洋高等学校、水中無線機で海中会話を実現
潜水実習用の機材として、山形カシオ(山形県東根市)の水中無線機「Logosease(ロゴシーズ)」25台を導入した。同校は2014年3月、授業の一環として沖縄県座間味村での洋上実習を実施。生徒はそれまで、1年にわたって潜水プールで実習をこなしてきたが、海に潜るのは初めてであり、生徒への安全面の配慮やダイビングへの興味喚起といった観点から水中無線機の導入を決めた。生徒からは「水中で声が聞こえるので安心感が持てた」という声が上がっているといい、教員も水中で生徒個人や空気ボンベの残圧を迅速に確認できるようになるなどの効果を得ているという(発表:山形カシオ<2014年4月25日>)。
青山学院大学、経済学部の新入生全員がデジタル教科書を試験利用
2014年4月に入学した559人の1年全員が、デジタル教科書を使った学習を試行する。同大学は2013年9月から、経済学部 現代経済デザイン学科でデジタル教科書の活用実験を進めており、この取り組みを経済学部全体へ拡大した形だ。現代経済デザイン学科では、教科書の持ち運び負担の軽減や検索機能を利用した学習の効率化といった効果が現れており、同大学はより多くの学生へデジタル教科書を利用した学習環境を提供することを決めた。システムには京セラ丸善システムインテグレーションの「電子教科書配信サービス」を利用。同大学は、今後は全学での利用を視野に入れ、学習効果の検証を続ける構えだ(発表:京セラ丸善システムインテグレーション<2014年5月8日>)。
紙に書いた文字を電子黒板で表示、大日本印刷がシステム販売へ
大日本印刷は2014年6月から、デジタルペンとクライアントPC/タブレットを連動させるシステムを販売する。学習者がデジタルペンで書いた文字や図形のデータを、Bluetooth経由で学習者のタブレットへリアルタイムに送信。さらに無線LANを経由して教員のクライアントPCやタブレットにも転送する仕組み。学習者が紙に書いた内容を、教員の端末に接続した電子黒板に表示する、といった使い方を想定する。今後は、教育向けソフトウェアベンダーと協力し、デジタル教科書や学習用アプリケーションなどに紙から入力できる機能を実装したい考えだ。主に全国市町村の教育委員会向けに販売し、2014年度末までの累計で2000校の導入を目指す。価格はオープン(発表:大日本印刷<2014年4月28日>)。
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