「3度目の挑戦で万事うまくいくのがMicrosoftの伝統だ」と米TECHnalysis Researchの創業者でチーフアナリストのボブ・オドネル氏は話す。同氏は、Surface Pro 3を非常に優れたタブレット端末であると評価しながらも、“最もモダンなPC”と見なしている。「タブレットとして優れているが、人々はPCとしても利用できる」

　Surface Pro 3のターゲットは、大きな画面を必要としながらも、携帯性も求めるユーザーである、とIT戦略企業の米J. Gold Associatesで社長兼首席アナリストであるジャック・ゴールド氏は話す。

　「PCと同じように扱えるため、企業から歓迎されるだろう。既存のアプリとインフラを活用できることもあり、『iPad』の導入を断固拒否する企業にとって、Windowsは選択肢の1つとなる」

　Microsoftのモバイル端末はこれまで、IT管理者らの注目を集めてきたわけではない。しかし、Surface Pro 3に対しては、慎重ながらもいくらか好意的な視線を向けている。

　企業ユーザーにとって、iOS端末にはない、Surface Proの最大の利点は、Intelプロセッサを搭載しているところにある。Intelチップであれば、内製／市販に関係なく、より幅広いアプリケーションを動かす手段となり得る、との意見がある。

　「Surface Pro 3で内製アプリが確実に動作すると分かれば、IT担当者は、iPadの代わりに、Surface Pro 3の大量導入を考えるだろう」とインドWiproでソリューションアーキテクトを務めるマイク・ドリップス氏は話す。

　Surface Pro 3はさまざまな機能強化が図られているにもかかわらず、ベースモデルの価格を799ドルに据え置いている。だが、129ドルで別売となっているキーボードカバーを標準で同梱すべきと指摘する意見もある。

　「Surface Pro 3の売り込みは引き続き困難だろう。原因はその価格だ。つまり、安くはないが、驚くほど高いわけでもない。購入を検討する際に、価格がハードルとなる可能性がある」（ドリップス氏）

進まぬ市場への普及

　急速に成長が鈍化しつつあるタブレット市場において、Microsoftは苦戦を強いられるだろう。調査会社の米IDCが先日発表したデータによると、2014年第1四半期のタブレットおよび2-in-1デバイスの世界出荷台数は、前期比35.7％減の5040万台（前年同期比3.9％増）にとどまったという。大画面を搭載したスマートフォンの登場と、買い替え需要の停滞などが要因だとIDCは分析する。

　MicrosoftのSurface事業について、市場はいまだに困惑している。同製品に対する投資やOEM各社との競合性は、繰り返し非難されてきた。だが、状況は変わりつつあるのかもしれない。業界観測筋によると、Microsoftは自社ハードウェア単体ではなく、Windowsエコシステム全体で製品の販売を促進しようとしているという。

　MicrosoftのCEOであるサトヤ・ナデラ氏は、同社戦略はOEMパートナーと競合しないと主張する。同氏はSurface Pro 3の発表会で、「われわれの目標は新たなカテゴリを創出し、エコシステム全体で新たな需要を刺激することだ」と強調した。

Windows RTの今後

　「Windows RT」の今後の展開について、Microsoftは言及していない。Windows RTベースのSurfaceは、米Delta Airlinesなどの企業で大規模導入されて一定の成功を収めているものの、依然としてiPadやAndroidの後塵を拝している。さらに、企業の関心は、Windowsのフル機能が使えるタブレットに向いている。

　「Windows RTは、AndroidとiPadに対するけん制だった。MicrosoftはARMチップを搭載し、バッテリー持続時間に優れた低価格端末を打ち出す必要があった」とゴールド氏。だが最近では、IntelのHaswellチップなど、処理能力に優れながらも消費電力の低い新技術の登場により、Windows RT端末の必要性は薄れている、と同氏は語る。

　Microsoftは、Windows RTの戦略についてコメントを控え、Surface RTを今度も提供すると述べた。