マーク氏は冒頭に、「そもそもビットコインは暗号技術を応用して開発されたものだ」と、語った。ビットコインの取引は所有者だけが知る秘密鍵によって保護されている。ビットコイン所有者は取引の署名や認証に、必ず自身の秘密鍵を使う必要がある。

　だが、「ビットコイン取引は匿名である」というのは完全な誤解だと同氏は強調する。「ビットコインを使用する際の匿名性は、Webを閲覧するときの匿名性と同程度だ。大まかに言えば、ビットコイン取引は全て世界規模の公開台帳に記録されているので、特定の取引に関するデータとその他のデータとの相互関係を明らかにできる」（マーク氏）。

　それは例えるなら、1ドル紙幣が使われるたびに公開台帳にシリアル番号が記録されているようなものだという。「少し手間は掛かるだろうが、『私があなたに渡した1ドル紙幣がどれか』を特定することはできる」とワインスタイン氏は断言する。その1ドル紙幣のシリアル番号は確実に記録され、世界中の人が見ることができるというのだ。

　また、ビットコインの秘密鍵のセキュリティをめぐる問題も懸念される。秘密鍵はビットコインの不正使用を防ぐためのものだ。ワインスタイン氏は「この暗号技術のおかげで、ビットコインの偽造は非常に難しく、ほぼ不可能だ」と語る。そして、狙われる危険があるのは秘密鍵そのものであると指摘する。

　例えば、インターネットに接続されたノートPCやクラウドにビットコインの秘密鍵を保存するのは、「システムに侵入して秘密鍵を盗み、不正なビットコイン取引を実行しようという動機を誰かに与えているも同然」（マーク氏）ということになる。

　ビットコインは米連邦預金保険公社（FDIC）の保証対象にはならない。クレジットカード会社や銀行がユーザーを不正取引から守ってくれるわけでもない。ゆえに、ビットコイン所有者には、いったん盗まれた資金を取り戻すすべはないのだという。

ビットコイン向けのセキュリティ新製品

　だがマーク氏によれば、ハードウェアベースのビットコイン用のウォレット（財布）や金庫など、秘密鍵を安全に保管するためのソリューションも各種提供されるようになってきている。同氏はそうしたビットコイン金庫の1例として、チェコのSatoshiLabsが提供するUSBデバイス「Trezor」を挙げた。Trezorはエアギャップ（物理遮断技術）によって外部ネットワークから物理的に隔離されており、ビットコイン取引の承認をオフラインで行う。

　「秘密鍵を使って取引に署名するプロセスは全てデバイス上で行われる。TrezorにアクセスするにはPIN番号が必要であり、TrezorをノートPCに接続しなければ、ビットコイン取引には署名できない。Trezorをハッキングするのは不可能だ。誰もTrezorにはアクセスできないし、マルウェアもTrezorを攻撃できない。Trezorは決してオンラインにはならないからだ」と、マーク氏は説明する。

　マーク氏によれば、ビットコインのセキュリティに関するもう1つの朗報は、ビットコイン取引所の成熟度が増し、職業化が進んでいることだという。以前であれば、16歳の少年が自らビットコイン取引所を開設するもハッキングに遭って6万ビットコインを失うといったことが普通に起きていた。だが今では、銀行のコンプライアンス担当者から支払いサービス業者のセキュリティ専門家まで、より経験豊富なプロフェッショナルがビットコインサービスを手掛けるようになってきたという。

　「ハッキング攻撃やビットコインの消失など、ここ数年はさまざまなトラブルがあったが、今ではそうした問題も大幅に軽減されている」と、マーク氏は語る。

　それでも、ビットコインのセキュリティをめぐる問題は消えたわけではない。情報セキュリティに特化したSIサービスを手掛ける米Dell SecureWorksが2014年8月に発表した報告書によると、正体不明の何者かが、ビットコイン採掘者（※）の接続をハッカーが制御するマイニングプール（ビットコインの共同採掘サイト）に繰り返しリダイレクトし、総額8万3000ドルものビットコインを横取りしていたことが分かったという。このハッキングの実行者は、ボーダーゲートウェイプロトコル（BGP）の脆弱性を利用して接続を乗っ取っていた。BGPは、異なるネットワーク間でルーティング情報を交換するために使われるプロトコルだ。

※ビットコインの「採掘（マイニング）」とはビットコイン取引の認証作業（ハッシュ値計算）を行うことであり、「採掘者（マイナー）」には作業の報酬が支払われる。

　この脆弱性がアップデートで修正されたかどうか、大手のビットコイン取引所がこの脆弱性にどう対処しているかについて、マーク氏は把握していないという。だが同氏によれば、ビットコインの成長と成熟が進む中、今後も各種の課題やセキュリティ上の懸念がなくなることはなさそうだ。「こうした問題は常に湧き上がってくるものだ。問題を1つ解決すると、またすぐに新たな問題が浮上する」と、同氏は語る。