この仕組みではまず、モバイル決済を採用している他の店と同じように、スキムラテとスコーンを買うために携帯電話を見せることになる。だが、StarbucksがSquareの位置情報技術を導入すれば、私のiPhoneがカウンターのレジ係に、来店客はリンダ・トゥッチというイタリア系の名の女性だと告げ、私の名前と顔写真が画面に表示される。私がその写真に一致すれば、レジ係は私の支払いをつけにしてくれる。しかも、店やバックエンドシステムから月末に請求書が送られてくることはない。決済は自動的に済んでいるのだ。

　Squareと組むというStarbucksの決断が米国の決済業界にとって大きな意味を持つことは間違いない。米ビジネスメディア、Fast Companyのサラ・ケスラー氏が指摘した通り、Starbucksは、Androidの王者Googleや、オンライン決済大手PayPal、あるいはAT＆TとT-Mobile、Verizon Wireless連合が設立したモバイル決済企業のIsisを選ぶこともできたはずだ。

　しかしStarbucksの考えは違った。そしてこのSquareとの提携話を黙って見ている者もいなかったようだ。米経済紙、Wall Street Journalの報道によれば、Wal-MartやTargetなどの米小売り大手は自分たちのモバイル決済手段となる「Merchant Customer Exchange」（MCX）を結成している。財布を持たない世界の主導権をどこが握るのかは今後明らかになるだろう。そしてその主導権争いが、今の私たちの財布の中身をめぐる争いと同じくらい激しくなるのは確実だ。

　行きつけの店のクレジットカードがたくさん入った財布を誰もが持ち歩いていた時代は、そう昔のことではない。こうしたカードは数が減り、あるいは姿を変えて、店が発行するMasterCardやVisaになった。あるいは、私のような客は、20％の割引を受けるために時折退会して再入会し、用が済むとまた退会したりする。

　あるCIOは先日、「誰かが何かを購入する方法をコントロールできれば、多くのものをコントロールできる」と話してくれた。この人物は大手信用組合のCIOで、決済市場への新規参入者に大きな不安を感じているはずだ。しかし彼にとって最大の懸念は、モバイル端末を通じてしか取引相手のことを知りたくない、自分のことも知られたくない、という客の投げ掛ける課題に、自分の会社、そしてさまざまな業界のエンタープライズコンピューティングがどう対応するかだという。

　「われわれにその準備はできていないし、準備できている企業も多くはない」とこのCIOは言う。もう1つはっきりさせるべき点として、彼自身も含め、モバイル端末を通じた関係のみを望む人たちにとっては、即座に欲求が満たされることが大切だという。それができないと不満を感じる。

　さあ、誰もがあなたの名前（と顔）を知っている世界へようこそ。