次の冬季五輪は“完全クラウドファースト”に、変革を迎えるスポーツIT

オリンピックを支えるITシステムが、2018年の平昌冬季オリンピックで完全にクラウド化される計画だ。オリンピックを取り巻くIT環境は今、大きな変革の中にあるようだ。

公開 2014年10月09日 15時01分

著者

Karl Flinders

[Computer Weekly]

印刷する

　世界的なスポーツ大会であるオリンピック。それを支えるITシステムは、2018年に韓国の平昌で開催される冬季オリンピックで完全にクラウド化される計画だ。

　また、2016年にリオデジャネイロで開催される夏季オリンピックでは、その基幹システムにクラウドコンピューティングを採用する予定となっている。

　セキュリティ認証や運営管理、ボランティア用ポータルといった大会の主要ITシステムは、オリンピック向けITサービスを提供するフランスAtos、通信事業者のブラジルEmbratel、米Cisco Systems、米EMCが共同開発したクラウドプラットフォームで運用する。

　Atosと国際オリンピック委員会（IOC）は、2018年までにオリンピックに関連する全てのITシステムをAtosクラウド（Canopy）に移行する。2018年には韓国の平昌で冬季オリンピックが開催予定である。2014年のソチ冬季オリンピックでは、大会結果がクラウド経由で公式Webサイトに配信された。

　2016年のリオデジャネイロ大会で利用するITシステムは、2012年にシステムとインフラの設計が開始された。2014年には、システムの構築と設備の検証が進められている。2015年にシステムのテストを始める見通しだ。

　Atosでオリンピックおよび主要イベント、セールス担当上級副社長を務めるパトリック・アディバ氏は、オリンピックはクラウドコンピューティングと非常に相性がいいと話す。「開催は夏季と冬季で2年ごと。開催地も各大会で異なる。また、大規模なITインフラを必要とし、そこから膨大な量のデータが発生する」

　同氏はさらに、「オリンピックを取り巻くIT環境のパラダイムシフトが起きている。ITシステムを都度構築するのではなく、一度構築したらそのサービスをクラウド経由で提供するモデルだ。2016年のリオデジャネイロ大会はそのための試金石である」と続ける。

　2016年のリオデジャネイロ大会を支えるITシステムの実装プロジェクトは2014年9月、ボランティア向けポータルシステムが稼働し、最初のマイルストーンに到達した。

印刷する