古くなった端末の対応はどうすべきか

“くせ者”Androidのバージョン乱立問題を避けるための4つのヒント

モバイル端末管理（MDM）を検討する際、モバイルOS「Android」の“断片化”が課題になることがある。だが、注意深くポリシーを徹底すれば、そうした問題を避けることは可能だ。

公開 2014年11月19日 08時04分

著者

Craig Mathias

[TechTarget]

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　米GoogleのモバイルOS「Android」の“断片化”は、モバイル端末管理（MDM）を考える上で課題になりかねない。だが、決して克服できない問題ではない。

　モバイル時代に象徴される通り、デバイスやOS、アプリ、クラウドサービスなどさまざまなものが多様化を続けている。そうした状況は、IT部門にとって悪夢であるといえる。企業内ネットワークで使われるモバイルOSの大部分は米Appleの「iOS」とAndroidが占め、両プラットフォームとも急速な進化を遂げている。また、新版を導入することで不具合が発生しないか既存アプリの動作検証をしたり、サポートの手順やトレーニングといった関連要素の更新も必要になったりする。

　特にAndroidはくせ者だ。早いペースで繰り返されるOSのバージョンアップやハードウェアの多様性によって利用環境の断片化が進んでおり、IT部門やアプリ開発者の頭痛の種となってきた。端末メーカー各社は市場での差別化を図ろうと、ユーザーインタフェースに手を加えたり、機能追加を図ったりしている。そうした状況から市場には非常に幅広いAndroid環境が存在している。

　Android断片化については、以下の対策方法を参考されたい。

EMMベンダーのガイドライン参照

　自社で導入しているEMM（エンタープライズモバイル管理）ベンダーがサポートするAndroid端末とそのバージョンを確認し、サポートされていない端末やバージョンは許可しない。

GoogleのAndroid Compatibility認証端末のみを許可

　Googleは、Androidの断片化によって起こり得る非互換問題に対応しようと努めている。端末メーカーは、自社製端末がAndroidの互換性定義仕様「Android Compatibility Definition Document」に準拠していることを確認し、「Compatibility Test Suite（CTS）」に合格しなければならない。企業利用を許可するAndroid端末について調べる際は、事前にこうした手順を経ている端末かどうか確認する必要がある。はっきりしない場合はCTS認証端末を利用する。

主要アプリの機能確認

　Android Compatibilityプログラムでは適切な機能についてある程度の保証を提供しており、従ってセキュリティや統合性、サポートコストなどに関するリスクは最低限に抑えられる。それでも主要アプリの機能性や互換性は、手作業で検証することが不可欠だ。公開アプリと社内アプリの両方が対象となる。

古くなった端末への対応

　時間と進化の流れは止まらない。将来的な互換性問題を見越して、あるいは単純にサポート対象とする端末とOS（バージョン）の種類を制限する必要性から、古くなった端末はどこかの時点で切り捨てなければならない。この問題はBYOD（私物端末の業務利用）ポリシーで対応する必要がある。対応が必要な従業員に端末や補助サービスを提供すれば、状況を緩和する助けとなるだろう。新しい端末を手にすることは誰もが歓迎するはずだ。

　M2MやIoT（モノのインターネット）の活用が本格化すれば、企業内ネットワークでサポートすべき端末数や種類は増大し、その多くは（大部分ではないにしても）Androidがベースとなるだろう。従って、さらなる多様化のための計画に着手しておくことが望ましい。その場合も、上記のアドバイスが当てはまることに変わりはない。

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