5年後には250億個の「モノ」がつながる
5年後に「IoT」で成功するための条件と懸念点(3/3 ページ)
IoTの問題点とは
インターネットに接続されるデバイスは増える一方だが、全般的に見ればIoTは極めて未熟な段階にあることを忘れてはならない。これは先行導入企業にとって、大きな技術革新のチャンスがあるということだ。だが技術の未熟さ故に、多くの企業はIoTのトレンドにすぐに飛び付かず、しばらく様子を見ようと考えている。膨大なIoTデータから洞察を得る上での問題やセキュリティとプライバシーをめぐる懸念、標準のサポート、未成熟な市場について以下に解説する。
洞察と行動
データを保存して分析する必要性があるのは当然だ。それだけでなく、行動につながる洞察を獲得するとともに、そのデータを使って顧客サービスおよびマーケティングのワークフローを始動できなければならない。そうでないと、多額の投資をしたにもかかわらず、大きなチャンスを見逃すことになる。どのような疑問に答え、どのような行動を可能にする必要があるのかを検討した上で、これらの要件を満たすシステムを自社開発あるいは購入すべきだ。
セキュリティとプライバシー
センサーやデバイスが収集した膨大な量のデータが送信、保存されるため、これらのデータのライフサイクルを通じてセキュリティが確保され、消費者が予期するやり方でデータが利用されるようにしなければならない。リモートデバイスにセキュリティアップデートを適用する方法も考慮しなければならない。また、必要なデータだけを収集するようにすべきだ。データがどのように使われるのかを消費者に知らせる必要もある。できれば、そのデータを提供するかどうかを消費者が選択できるようにするのが望ましい。最大のポイントは、開発の最終段階ではなく、最初の段階でセキュリティを考慮することだ。
標準化
現在、下記のようなIoT業界団体がさまざまな通信標準を推進している。
- Industrial Internet Consortium
- Open Interconnect Consortium
- Thread Group
- AllSeen Alliance
- IPSO Alliance
この中には情報を共有している団体もあるが、互いに競合する可能性が高い団体もある。IoT関連技術を開発あるいは購入するに当たっては、標準のサポートだけでなく、各標準化団体に参加しているベンダーについても考慮する必要がある。
未熟な市場
最後に、発展途上にある未熟な市場のリスクを考慮しなければならない。今後、技術の進化や標準化、業界の再編や統合といった急激な変化が予想される。また、企業各社は自社の戦略をサポートするのに必要なインフラに欠落している部分を自社で構築する必要があるかもしれない。Xivelyのクラウドプラットフォーム「Xively」や米Salesforce.comの「Salesforce Wear Developer Pack」などのツールキットは統合機能が既に組み込まれているため、こうした苦労をある程度まで軽減してくれるかもしれない。
大抵の新興技術がそうであるように、IoTもマーケティング部門と顧客サービス部門にとって潜在的なリスクと恩恵を秘めている。今こそ、IoTがあなたの会社にふさわしい技術なのか検討し、そのコストとメリットを比較した上で、自社のビジネス目標の達成にIoTが貢献できるかどうかを判断すべきときだ。
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