攻撃者とセキュリティベンダーの終わりなき戦い【後編】
Webブラウザの怪しい拡張機能、うっかりインストールするとどうなる?(2/2 ページ)
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悪意のあるブラウザ拡張機能について
見落とされている攻撃ベクトルの1つとして本セキュリティレポートで言及されているのが、悪意のあるブラウザ拡張機能だ。調査によると、悪意のあるブラウザ拡張機能に遭遇した企業は85%以上にも上る。悪意のあるブラウザ拡張機能による被害としては、データ流出やアカウント資格情報盗難が挙げられる。また、被害者のコンピュータに悪意のあるソフトウェアがインストールされる場合もある。
「ブラウザは企業における最大の攻撃対象領域なので、悪意のあるブラウザ拡張機能は特に危険だ」とウィリアムス氏は語る。ただし、この問題はごく簡単に修正できる。社内で運用しているWebアプリケーションを動作させるのに特定のプラグインや特定のバージョンのブラウザが必要なときは、企業環境を保護するためのツールを使えば良い。
「今日、さまざまな種類のブラウザが存在していて、インストール方法も多様だ。そのため、インターネット接続には安全なブラウザを使用して、特定のプラグインや特定のバージョンが必要なときは別のブラウザを使用するというように、簡単に使い分けられる。どのブラウザを使用するかは、ネットワークで判断することができる。安全ではないブラウザがインターネットにアクセスできるようにする理由はない。このような状況に対応するためのテクノロジーがある。脆弱なブラウザを除外して接続を防ぐ製品も有効だ」(ウィリアムス氏)
WhiteHat SecurityのWhiteHat Labsのバイスプレジデントを務めるロバート・ハンセン氏は、「従業員がインストールできるブラウザ拡張機能について厳しいポリシーを制定すべきだ」と話す。
「ブラウザ拡張機能は、従業員の去就や、よく見るページの傾向、その他のシステムレベルの情報に関するデータを流出させることが少なくない。流出データは、使用状況に関する匿名化されたメタデータなど全く無害なものもあれば、社内の機密デバイスへの完全なURLパスなど非常に危険なものもある。概して、人々はブラウザ拡張機能を自分でインストールすべきではない。悪意のあるものが不用意にインストールされないよう、IT部門が厳しく検査してインストールを実行するのが望ましい」(ハンセン氏)
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