2020年に向けた病院内のIT化を推進する取り組みとは

iPhone 3200台導入の東京慈恵会医科大学、情報共有の在り方を一新（1/2 ページ）

Appleの「iPhone」3200台を導入するなど、2015年からモバイル端末を中心としたIT環境を着々と構築している東京慈恵会医科大学。同大学が目指す医療ITのビジョンとは。

公開 2016年04月11日 08時03分

更新 2022年10月05日 10時25分

著者

馬場大介

[iOSコンソーシアム]

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　東京慈恵会医科大学（以下、慈恵医大）は「2020年までに国際都市東京の顔となる“存在感”のある大学になろう」をスローガンに掲げ、東京オリンピックが開催される2020年までのITロードマップを定めてITインフラの次世代化を進めている。

　同大学のロードマップでは「院内ナビサービス」「スマホ診察券」「院内呼び出しサービス」「オンライン会計サービス」「翻訳サービス」などのモバイルアプリケーションの導入を計画している。

図1：慈恵医大のITロードマップ（出典：慈恵医大）《クリックで拡大》

　計画初年度の2015年からモバイル端末を中心としたIT環境を着々と構築している。2015年、慈恵医大は以下の施策を実施した。

Appleのスマートフォン「iPhone」3200台（併せてフィーチャーフォン400台）の導入
PHSからiPhoneへの全面切り替え
ナースコールのiPhone連動
病棟／外来棟におけるフリーWi-Fiを含むWi-Fi環境の整備

　また、NTTドコモの医療用モバイルクラウドサービス「Join」（開発元：アルム）や、NTTドコモと慈恵医大が共同発案した救命・救急、医療補助アプリ「MySOS」（開発元：アルム）、アイキューブドシステムズのモバイル端末管理基盤「CLOMO」などの製品・サービスを導入してモバイル端末を活用している。同大学の取り組みを紹介する。

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　病院でのモバイル端末の活用では、院内でのさまざまな影響を考慮する必要がある。具体的な活用方針を検討する上で参考になる指針が、総務省や厚生労働省、通信事業者などで構成する電波環境協議会が2014年8月に発表した、「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」だ。同指針では「医療機器の電磁的体制に関する性能の向上」や「第二世代の携帯電話サービスの廃止」に伴い、医療機器と1メートル以上離すことを推奨。病院内における携帯電話の利用を事実上認め、原則禁止としてきた病院内における携帯電話の利用に対して、「患者の利便性・生活の質の向上のためには、医療機関においても利用者の携帯電話端末の使用は、可能な限り認められることが望ましい」と説明する。

　ただし、同指針はあくまで指針であり、病院内での携帯電話利用はそれぞれの病院の自己責任であるため、慈恵医大ではスマートフォン導入に際して医療機器への影響を測定した。

　その結果、電波を探している状態である最大出力時では38センチで医療機器に影響を及ぼすが、電波が良い状態では2センチまで近づけないと影響が出ないことを確認した。なお、慈恵医大の調査では、電波が良い状態では携帯電話よりもPHSの方が医療機器に影響を与えることもあるという結果も出ており、電波が良ければPHSと同様の安全性（見方を変えればリスク）で運用可能だと考えられる。

　病棟内は「建物の外壁が厚い」「水配管が多い」「電磁波が強い」などの要因のために電波の環境が悪いことが多く、常に電波が良い状態を担保するのは難しい。そこで慈恵医大は病院内の天井裏にNTTドコモのアンテナを追加設置して、院内のどこでも電波の良い状態を作り出し、携帯の電波出力を抑え医療機器に影響を与えないようにした。

スマートフォンの運用ルールを制定

　医療従事者のスマートフォン利用開始に伴い、慈恵医大では「院内における携帯電話端末の利用に関するルール」を制定し、院内のホールやエレベーター内など各所での告知を始めた。

慈恵医大のIT化を指揮する高尾洋之氏

　当然、医療行為を行う診察室、手術室などのスペースでの使用は禁止している。それ以外のほとんどのスペースでは、マナーを守る前提で通話以外の使用を許可した。医療従事者のスマートフォン使用と合わせて、来院者の利用ルールを定めることで、来院者の不安とクレームを未然に抑えている。一方、医療従事者に対してはスマートフォンの利用制限を設けていないが、患者に関わる情報、作業指示をスマートフォンでの会話を通してする場合の周囲への配慮など、「医療者側のモラル教育も重要である」という認識の下、部門長など組織管理者は継続的に現場への指導を続けている。

iPhone選定の理由

　iPhone3200台を導入するに当たり、その選定理由について先端医療情報技術研究講座准教授郄尾洋之氏は「同一端末の調達可能性」「OSのアップデートに伴うメンテナンス性」「OSバージョンごとの操作同一性の保持」「アプリ開発環境の一貫性」などを主な要因に挙げる。

　慈恵医大はSIMカードなしのiPhoneを故障・破損対応用に100台予備機として準備するなど念を入れている。機種を同一にそろえることで、セキュリティポリシー適用の統一化や、機種・OSバージョンによる操作性差異がなくなり、万が一の不具合の際のサポート・交換対応なども簡便化できるなど、担当部署としては大きなメリットであろう。

　また、iOS端末ではOSアップデートに伴いアプリ機能に不具合が発生することが少ないと判断して、iPhoneの一括導入が最終的に決定されたという。

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