NVIDIA、AMD、Intelが三つどもえの戦い
今更聞けない「GPU仮想化」の真実、なぜ価格破壊が止まらないのか?(1/2 ページ)
複雑なグラフィック処理が必要な仮想デスクトップユーザーに役立つ「GPU仮想化」。ベンダー間の競争激化を背景に、その導入のハードルが急速に下がりつつある。
仮想デスクトップを利用する企業は、複数の仮想デスクトップでGPUを共有する「GPU仮想化」の本格導入を視野に入れた方がよさそうだ。
Citrix Systemsが2016年5月開催のイベント「Citrix Synergy 2016」で発表したことの中で、あまり報道されなかったが注目すべきことがある。同社のサーバ仮想化ソフトウェア「XenServer 7」がIntelのCPU内蔵型GPU「Intel Iris Pro Graphics」を利用し、高解像度の仮想デスクトップを実現可能にしたことだ。もっともCitrixの競争優位は長続きしない。VMwareも2016年8月下旬に開催するイベント「VMworld 2016」の前後で、Intel Iris Pro Graphicsのサポートを打ち出すと予想されるからだ。
Citrixのニュースは、価格が手ごろになり広く入手できるようになったGPUの活用の進展という、大きな流れを示す最新の事例だ。IT部門はこうしたGPUを仮想GPU(vGPU)として分割し、高負荷なワークロード(アプリケーション)を実行するエンドユーザーに割り当てることができる。
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“高根の花”だったvGPU
数年前まではNVIDIAのGPU仮想化技術「NVIDIA GRID vGPU」が、仮想デスクトップで3次元(3D)画像を扱えるようにするための唯一ともいえる技術だった。NVIDIAはこの強みを生かし、ハイエンドの仮想デスクトップインフラ(VDI)の実現に費用を惜しまない大企業顧客を引き付けた。だが1vGPU当たりの費用は比較的高く、ローエンドからミッドレンジのユーザーはGPU仮想化とは無縁だった。
やがてIT部門は、多くのアプリケーション、さらにはOSの「Windows」自体が、GPUの利用によって高速化することを理解するようになった。今ではオフィススイートの「Microsoft Office」やWebブラウザの「Internet Explorer」のようなアプリケーションであっても、仮想デスクトップで標準的なルック&フィールを提供するには、ある程度のレベルのGPUが必要だ。こうしたグラフィック機能を利用できる環境にない従業員からは、通常のクライアントPCと比べた仮想デスクトップの使用感の違いについて不満が出ている。こうした不満は仮想デスクトップについて、IT部門がずっと聞いてきたことだ。
NVIDIAはこの問題に対処するとともに、自社の売り上げを伸ばすべく、GPUボード「NVIDIA GRID」について、vGPUリソースの使用可能量の区分に応じたソフトウェアライセンス体系を導入した。ハイエンドユーザー向けのライセンスは企業にとって高くつくが、使用できるリソースが多くなる。ナレッジワーカーやタスクワーカー向けのライセンス料金は安いが、vGPUを十分に使用することで、仮想デスクトップのパフォーマンスを少しは改善できる。
問題はほとんどの企業にとって、NVIDIA GRIDを全従業員向けに使用するには高価過ぎるということだ。そのため非常に多くのエンドユーザーでGPUを共有することしかできない。ハードウェアコストが法外に高ければ、安いソフトウェアライセンス料金が用意されていても意味がない。
誤解しないでいただきたいのだが、筆者は「企業は仮想デスクトップでGPU仮想化を利用すべきではない」と考えたことは一度もない、ということだ。だがIT予算が当初見込みを上回る場合、まず何を削ればよいだろうか。ストレージではない。ネットワーキングでもシンクライアントでもない。真っ先に予算からカットすべきは「絶対に必要」ではないものだ。こうした理由から、GPU仮想化の導入に二の足を踏む企業は少なくない。
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