ハイエンドHDDも選択肢の1つだが……
値下がり続くSSD、“ハズレ”をつかまないためのコツは？
SSD（ソリッドステートドライブ）のコストが下がり続けている。だがユーザーは購入前にIOPS（1秒当たりのI/O）当たりの価格とGB当たりの価格を調べる必要がある。中にはこの技術に合わないワークロードもある。
SSD（ソリッドステートドライブ）の価格急落は、業界秘密ではない。GB当たり1ドルという価格が、エンタープライズレベルでのSSD普及に向けた分岐点と考えられていたのはそれほど昔のことではなかった。SSDの価格は製造、容量、NANDの種類といった幅広い要因に左右されるが、GB当たり35セントを切るドライブも存在する。トリプルレベルセル（各セルに記録できるデータ量を増やして容量を増大させることによってGB当たりのコストを引き下げる技術）などの技術も、価格下落に貢献してきた。
SSDやHDD媒体のコスト効率を組織で分析する場合、普通はIOPS（1秒当たりのI/O）当たりの価格とGB当たりの価格という2つの要因に目を向ける。
高いIOPSを要求されるワークロードでは、特にIOPSがランダムな場合、常にSSDの方が優れた選択肢になる。SSDに匹敵するようなIOPSを実現するハイエンドHDDも市販されているものの、ランダムIOPSに関してはSSDの方が優れた性能を発揮する。
価格はSSDの方がHDDより高いことから、自社のワークロードに必要なIOPSの数値を推定して、汎用（はんよう）HDDの大規模アレイを形成する組織もある。大量のHDDにデータを分散させることで、データストレージ管理者はSSDに近いレベルのIOPSを達成できる。ただしこの技術にはデメリットもある。
- 大量のディスクを要することに伴うディスクコントローラーのコスト
- ストレージ容量の浪費。組み合わせたHDD全ての容量を組織として必要としない可能性は大きい
データベースや仮想サーバ群のホスティング、ビデオ制作など、大量のランダムIOPSが発生するワークロードでは、SDDを最も有効に活用でき、SSD価格下落の恩恵を受けられる。一方、ディスクではなくメモリ内で発生するサーバの動作が大半を占めるワークロードの場合、SSD技術の恩恵は小さい。例えばDNSサーバのワークロードではIOPSはあまり求められず、SSDストレージにそれほど大きなメリットはない。
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